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昔の方が喫煙率が高かった訳ですから、相対的に高齢者の方が喫煙率は高いですよね?
そうであれば、年金生活者割合が高いので、必然的に世帯所得額は低いとも言えると思います。

けれども、女性に関しては違って、若い人ほど喫煙率が高いという統計もあるようなので、その点では、やはり健康意識が低い人ほど所得が低い人の割合が高い…という傾向はあるのだと思います。

タバコは税率を上げて値段を上げても、吸う人は吸うのは、世界共通のようです。やはり、中毒は恐いなと思います。
マシュマロテストで証明されていました。
"ある目標に向かってきちんと自己管理ができる人は、比較的所得が高い"
https://biz-journal.jp/2016/02/post_13907_2.html
喫煙、ニコチン依存症は、言わずと知れた「生活習慣病」の一つであり、心筋梗塞や脳梗塞のみならず、多数のがんの危険因子です。

この公衆衛生的な喫煙率の問題については、過去の疫学調査からも、たばこの価格の釣り上げや「課税」が有効なことが分かっています。

このような介入は、特に低所得層に影響を与えやすく、実際に3年前に報告されている研究でも、タバコの値上げが低所得層での再喫煙率の低下に最も大きく影響を与えたことが報告されています。

値上げが「健康格差の縮小」に一役買う可能性が高いことをエビデンスも物語っているのです。

低所得層に高い喫煙率がみられること、何本以上で健康障害リスクがあるというような閾値のない危険因子であることを踏まえると、以上のような理由から短期的な介入としてはさらなる「値上げ」が有効と思われ、実際にそのような動きに繋がるかもしれません。

ただし、長期的な効果の持続性が乏しいことも知られており、禁煙外来の普及など、その他の対策についても今から検討する必要があると考えます。
純粋にタバコは辞めたほうがお金だけじゃなく健康にも周囲に対しても良いと思うので所得に限らず辞めたほうがいいと思います。飲酒もこの波がやってくるでしょうね。とはいえ合理的、費用対効果だけで楽しみを選択する人生もゆらぎが無さ過ぎてどうかと思いますから、適度な遊びは大切だと思う気持ちもありますけどねぇ。。ただ人に迷惑が掛かることはやっぱダメですね。
何のエビデンスもないので医師の山田プロに怒られてしまいますが、低所得や気持ちが満たされなくて疲弊している人は、タバコ、ゲーム、ギャンブル等、刹那的な消費に向かいやすいと思います。

イケてる会社からパッとしない会社まで幅広く多くの企業を見ている自分の経験上(山田先生、エビデンスを示せなくてスミマセン)、パッとしない会社では喫煙者が多い傾向にあります。

なので、昔から買収対象企業のデューデリやターンアラウンドで企業変革に着手する際、財務諸表やデータを見るより何より前に社員が集まる喫煙所の吸い殻の量を見るようにしています。

そうすると「ああ、この会社は疲れているなぁ」といったことがわかります。

DD関連で言うと、喫煙所の後は社員の出勤簿をチェックしますね。パッとしない疲弊している組織では、仮病や理由不明で休む人が多いので。

そそ。つい先日のWHOの発表によると、2018年の世界の喫煙者は13億3700万人で2000年にくらべて6000万人減少。この間、約8割を占める男性は増加したものの女性は大きく減少。

そして、2010年に27.3%だった世界の男性喫煙率が2020年には22.8%減少する見通しで、2020年は2018年比で男性の喫煙者が200万人減少するそうで、男性喫煙者が減少するのは初なんだそう。

2025年にはさらに減って2018年比で500万人減少する公算が大きいとのこと。

世界的に見ると喫煙者が減ることが確実な見通しのなか、喫煙者が最も多いのは日本、中国、オーストラリアを含む西太平洋地域なんですって。
Araiさんの仰る通り、喫煙人口の高齢化により年金生活者側にシフトしただけでしょう。

しかも、600万円以上でも27.3%いるんですから。コレだけで所得による喫煙率を言うのはだいぶ頓珍漢かと思うのですが。

『習慣的に喫煙をしている男性の割合は、年間所得が200万円未満が34.3%だった一方、200万~400万円未満は32.9%、600万円以上は27.3%と低所得層と比べて低かった。』
ルパンの次元や紅の豚のポルコロッソが常にくわえタバコなように、つい10年ぐらい前まではタバコは大人の嗜みとして肯定的にイメージされていたのは事実だと思います。
私はテレビ業界にいましたが、マスコミ関係の女性喫煙率はとても高かった実感があります。
もちろん時代は変わり、かつて不愉快な受動喫煙していた方々にとって快適な社会を実現できることはよろこばしいこととおもいます。
しかしだからと言って、喫煙者を軽蔑し排除するような言動には私は断固反対ですし
私は喫煙者ではないし、服にタバコの匂いがつくのは正直不快ですが
「畑では近くに受動喫煙者いないので青空のもと思う存分吸って吸殻は持ち帰ってください」とお伝えしています。
年収3倍違うのに7%しか喫煙率違わないなら、有意かは微妙
病院では受診時に喫煙歴を聞きますが、働く世代ではいわゆるブルーカラーの方の喫煙率が高い印象です。禁煙についても勧めますが、同僚が休憩時間に皆吸っているとなると、禁煙にはかなりの労力を要するようです。

記事とは直接関係ないですが、医師が患者に禁煙を勧める時に使える5R's strategyというものがあります。周囲に禁煙を勧めたい人がいれば参考までに。

Relevance:禁煙の理由に価値をもたせる
例)「娘の結婚式に出席するため健康で長生きしたい」と思わせる
Risks:喫煙継続の有害性を忠告する
例)「妻が現在妊娠中であるが、受動喫煙は低出生体重児のリスクを高める」ことを知らせる
Rewards:禁煙の有益性を尋ねる
例)「タバコ代が浮き、味覚も良くなるので食事がおいしくなる」と気づかせる
Roadblocks:禁煙の妨げになるものを探し、原因を取り除く
例)「周囲に喫煙者が多く、もらいタバコがきっかけで禁煙に失敗した経験がある」ことに気づかせる
Repetition:積極的でない人には何度も繰り返す
低所得ほど肥満率が高いことも含めて、こうして所得格差が平均余命格差にも繋がるのでしょう。