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つみたてNISAやiDeCoの活用は税務メリットを享受できるので良いと思います。さらに余裕があれば、米国株インデックス型のETFも個人的にお勧めです。ETFは手数料が安く、米国株式は日本株に比べ長期的なリターンが大きいからです。毎月少額ずつ積み立ててドルコスト平均法のメリットを享受できます。
リスク嫌いの日本人は必要のない保険を購入しすぎていて、結果損しているように思います。シンガポールや香港では日本居住者では購入できない投資型保険が日本人駐在員にバカ売れしていますが、販売した人のコミッションが30%コストとしてかかっているので純投資資産が一気に減ります。投資型保険はお金が自由になるまでの期間が長いので、目的が投資なら純粋に投資をすべきです。
ボーナス払いは止めるべきと思っても、そうはいかない家計が多いのが現実かも・・・ とは思いつつ、今後の賃金・賞与、税金の動向から貯蓄保険の考え方にいたるまで、基本的に納得の記事でした (@_@。フムフム
賃金の何ヶ月分かを巡って労使交渉が行われてきた日本のボーナスは、年功賃金の一部を後払いする性格が強かった。正社員の間で真の同一労働同一賃金が成立すれば、毎月の賃金も毎月の仕事に対して払うのが原則で、後で纏めて支給するいわれはありません。もともと同一労働同一賃金の非正規従業員に原則的に賞与が払われないのは当然で、非正規と正規の賃金体系を揃えるとなると、経団連が正社員の年功序列・終身雇用からの脱却を目指す昨今、「まだ定かではありません」とされるボーナスは、真の意味での業績連動分に次第に限られていくでしょう、たぶん。つまり、賃金の後払いとしてのボーナスは、若手中堅が低く高齢者が高い年功賃金カーブを修正しつつ次第に毎月の賃金に取り込まれて行くということです。終身雇用を前提に仕事でなくライフサイクルに応じて支給される「家族手当、住居手当などが廃止になる」のも同じ流れです。
しんどいことではありますが、毎月の生活をボーナスを当てにせず制御して、ボーナス分は老後と万一の時の備えに残しましょうよ、ご同輩! ン?私はそもそもボーナスが貰えない (^^;
資産形成のための拠出を、ボーナス払いをやめて定額にするのは、消費に関する恒常所得仮説に反する行為で、結果的に家計の効用(満足度)を下げることになる(反するからしてはいけないというわけではないが、経済的に不合理という意)。

消費水準は、通時的に平準化しておくと、家計の生涯効用をより高められる。ボーナスが増えたから消費を増やし、ボーナスが減ったから消費を減らしては、家計の効用はかえって下がる。消費を増やす時に高まる効用の大きさ(限界効用)は小さいが、消費を減らす時に下がる効用の大きさは大きい(限界効用逓減の法則)。だから、消費水準こそ増減させずに安定的にした方が効用が高まってよく、その分所得の変動に連動して貯蓄を増減させるのがよい。これが、恒常所得仮説からの含意である。
だから、ボーナスに連動して貯蓄を増減させることは、理にかなっている行為といえる。
記事中にある格安スマホの家族割はかなりおすすめです。
家族の人数次第では、生活水準を変えずに年間支出を10万円単位で減らせる可能性があります。
また、電ガス自由化の有効活用も生活水準を下げずに可処分所得のねん出が可能でしょう。
原油価格が上昇していますから、検討の良いタイミングかもしれません。
同一労働同一賃金の浸透で、正社員の待遇を下げる方向ではないようにとお達しは出ていもの、この記事にあるようにそうはなりにくいでしょう。しかし業績激悪企業でも配当性向100%超えがまかりといる資本市場。分配の問題は議論必須ですが、メスが入りにくい配当企業をうまく活用させて頂くのも資産防衛には必要かも。ただし、高配当がいつまでも続くと思わないほうがよいかも。
色んな家計相談記事を読みますが、とりあえず日本人は保険に入り過ぎ。国民健康保険でかなりカバーされるので、家族で若い時期にガンになった人がいるような方を除けば大半の方は50代以下はガン保険とかいらないっすよ。若いうちから入った方が保険料安いとか言われるんだろうけど、要らない時に払わないのが一番安いから。
お金を貯めるのとダイエットは近い関係かなと思います。

入ってくる部分と出ていく部分を調整すればいいだけなんだけどなかなかできない理由が「生活習慣」。

生活習慣を改めるためにいろんな記事見たり本買ったりしてモチベーションを作ろうとするけど長続きしない。だからビジネスとして成功するんだろうな。

ライザップ流ファイナンシャルプランナーとかビジネスモデルとしてありなのかもしれません。心理学かもしれませんから。