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やはりマクロを見る人間からすると名目金利の非負制約が破られ、マイナスが常態化したことが最大の変化だったようにも思います。端的には世界経済の潜在成長率が落ちている(より具体的には貯蓄と投資がマッチする自然利子率が落ちている)ということになります。しかし、マイナス金利自体、まだ導入されて間もない政策です(ECBで5年、日銀で3年)。評価が定まるのはまだ先のことでしょうが、通貨安以外に何か意味があったのかは、リスク/リターンの面から各国で検証される局面でしょう。

次のトレンドとして欧州が環境に執心し始めていることに少し怖さがあります。その正否以前の問題として、例えば排ガス規制の厳格化がユーロ圏経済の足腰をかなり痛めつけたのは事実です(19年の世界経済減速の小さくない要因の1つが自動車産業の不調であることはIMFも相応の紙幅を割いて分析済みです)。時として理想主義に走り欧州の気質を思うと少し心配な部分があります。
個人的に世界市場が一変したのは2016年だと思います。
というのも、稀にしか起こらないはずの想定外の事象といわれるテールリスクが実際に2回も発生しましたから。
イギリスのEU離脱とトランプ大統領誕生であり、いずれも経済が合理的に動かない保護主義の流れですから、この年に世界市場が一変したと思います。
結局、ブロック経済の遠因が世界恐慌だったように、今回に至る保護主義の流れも100年に一度の危機と言われたリーマンショックでしょう。
ロイターが選ぶ過去10年のインパクトファクターと私的コメント

①FAANG:GAFAのほうが一般的だが、消費者行動、市場、ビジネスすべてに影響を与えたのは確か
②マイナス借入コスト:NIRP (Negative Interest Policy)のほうがしっくりいくかな
③寿命より長い債券:ジャンク債バブルの方がピンとくる
④仮想通貨:より網羅的なデジタル通貨の方がいいかも
⑤パッシブ運用の隆盛:アナリストに同情
⑥シェールオイル:だいぶ隔世の感があるが、確かに影響は大
⑦アルゴリズムとフラッシュクラッシュ:10年以上のテーマ
⑧大麻:???
⑨環境投資:ESG投資のほうが妥当では
アメリカの影響が大きい場所にいると、FAANGあるいはGAFAの動きが派手に見えます。
記事でも触れられていますが、もはや、BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)など、中華圏企業の動きから目が離せません。
直近10年に限らず、大抵は10年間を切り取って時系列でトピックとなり得るものを取り上げれば、「混乱に満ちた」と評価できる事象が起こっている。その時々で形を変えているだけ。一寸先は闇なので、割り切って先行きに悲観も楽観もし過ぎないように努めたい。
内容に関するコメントではなく、申し訳ありませんが、記事の編集の問題だと思いますが、とても読みづらい記事です。

数字もふってありませんし、ボールドもなしのベタ打ち。

ネット上の記事ということはありますが、読みやすさに工夫しないと読者を意識していないと思われても仕方ないですよね。

内容的でも「つれづれ」という感じで、まとまりがない感じです。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
個人的には、2014年のロシアによるクリミア併合を入れたいところだ。いわゆる力の論理による戦後の世界秩序崩壊プロセスの始まりだったのだから。