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代替指標として人間開発指数(HDI)というものがあります。
これは、所得に教育と保険も加味した指数です。
経済そのものが目的ではなく本来「人」に注目すべきなので理に適っていると思います。

https://www.jp.undp.org/content/tokyo/ja/home/library/human_development/human_development1/hdr_2011/QA_HDR1.html
そんなGDPですから、以前から指摘している通り、実質GDP速報の変化率である経済成長率は景気判断に使えません。
実際、今月公表された2018年度の年次推計値では、実質GNIと実質GDIがマイナス成長に改訂されてましたが、誰からも注目されていません。
経済学でもGDPは幸福度を示すとは教えていない。それは生産価値を示す。実際にはアベノミクス開始後もリーマンショック前10 年程度の平均的な実質成長率より良くなったとは言えない(むしろ悪いかも)という意味では、生活水準を案外反映している。ただし、公表されるGDP統計もあくまでも推計に過ぎないので、問題があるのはある意味仕方がない。
「GDPの歴史は古いようで新しく、1930年代にGNP(国民総生産)として生まれます。」、そして「GDPはGNP時代も含めて、まだ約70年の歴史しかありません。」 (@_@。ソウダナァ
とはいえ70年は短いようで相当長い期間です。グローバル化が本格化する前は自国民が世界で生み出したモノやサービスが一国の経済規模と見做せたからGNP(いまのNIに相当)が基準だったけど、経済がグローバル化して海外でモノやサービスを生み出すのが当たり前になると、自国民を豊かにするのは自国内で生み出されたモノやサービスの価値であるはずだ、というのでGDPに変えられました。そういう意味で、GDPが国民の豊かさをそれなりに意識しているのは間違いないけれど、基本は生産活動で生み出されたモノやサービスの価値に過ぎません。心の豊かさや生活の快適さを測る指標でないと言われればその通り。でも、記事にもある通り、そういったものを包括した客観的な指標を新たに作るのは容易なことではありません。
戦後最長の経済成長でGDPが54兆円ほど増えたけど、リーマンショック前の水準を漸く超えた程度に過ぎません。そして54兆円GDPを増やす間、異次元の金融緩和で日銀のバランスシートが150兆円から570兆円にまで膨らみ、政府の借金も115兆円増えて、将来への不安が増している。足元は雇用情勢も良く賃金も多少上がったけれど、なんだか不安が解消されない、という現実は、GDPの動きの中にもそれなりに表れているんじゃないのかな。いまのところ、70の歴史を重ねた有力な指標であることは間違いないように思います (^^;