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シリコンバレーに住むジャーナリストNaoとyoohee、"セレブ投資家"Rayが、USの最新トレンドから近未来を予測する。
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Apple is among the largest companies in the world, with a broad portfolio of hardware and software products targeted at consumers and businesses.
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疾患予測のための遺伝子検査は、その臨床的知見があまりにも未熟であり、ごく一部の遺伝的疾患を除き、その意義は不明です。
加えて、現時点では、個人の動機づけといったよく説明される利益よりも、保険上の選別や心理的悪影響といった不利益が上回る可能性が懸念されます。
過去に私のもとにも、十分な根拠なく遺伝子検査の組み合わせから「がんの発症率が高い」と「レッテルを貼られ」涙をして相談にいらした若い方を何名か拝見してきました。遺伝子検査は、結果がもたらしたその後を置き去りにしました。
例をあげたらキリがありませんが、実際に遺伝子には「浸透率」という概念があり、その遺伝子を持っていても、実際にその遺伝子の影響が100%出るというわけではなく、その影響の有無を事前に予測するのは不可能です。
また多くの場合、仮に発病が正確に予測できたとしても、遺伝的影響の色濃い疾患に対して、発症の予防法が十分確立しておらず、モニタリングをするとしてもどのようにするのかも確立されておらず、全てが「実験的」となります。
故に、仮に医師がバックに付いているとしても、彼らもまた遺伝子検査の研究者側であって、個人の健康状態を結果をもとに適正に管理できているのかは誰にも知る由もありません。
この遺伝子検査の分野には、大きな注目が集まっているのですが、プライバシー侵害のリスクをはらむことから、今年は逆風にあった業界でもあります。ただ長い目で見れば、人類の利益、ビジネスを生む可能性も大きいことは確か、来年以降も非常に面白い分野になりそうです。
福利厚生とのことですが、「遺伝子検査をすれば社員は健康になるのか?」は微妙なところであり、やはり実験的な意味合いが大きいのではないでしょうか。
いまアメリカではアマゾンと、国防省の大型契約を巡っての報道も注目を集めていました。ジェフベゾスはクラウドを通して、小売だけじゃなくて、国家のインフラを背負う人物になろうとしているのではと指摘されています。
amazonはぜひ今後も注目していきたいです。
【中田敦彦】Appleの次なるビッグイシューはヘルスケアだ #NewsPicks https://newspicks.com/movie-series/16?movieId=441&utm_source=newspicks&utm_campaign=np_urlshare&invoker=np_urlshare_uid3247901&utm_medium=urlshare
しかし、一つピックするとしたら「Airbnb「直接上場」の波紋」ですね。
2018年に音楽配信サービスのスポティファイ(Spotify)が口火を切り、2019年にはコミュニケーションツールのスラック(Slack)も、IPOをしない上場を行いました。
IPOと上場の違いを意識されている方は少ないと思うのですが、IPO=Initial Public Offeringなので、公開企業として初めてのオファリングをIPOと言い、公開企業として証券取引所に登録されることを上場と言います。
本来、証券取引所は、株式を売買する場に過ぎないわけですから、日本のように、あれこの開示はダメだとか、上場させるためには利益計画達成してなくちゃダメだとか、そんなことをする機能が本質ではないと私は考えています。
日本の取引所だけ、またご多分に漏れずガラパゴスです。
資金調達してもらうことで売上をたてていた関係者は、本当の意義を問い直す必要のある深淵なテーマですね。
量子コンピューターのD-WaveとNECの業務資本提携
https://newspicks.com/news/4453620
Oculus Mediumというツール部分について、Facebook→Adobeへの売却。
https://newspicks.com/news/4445639
オープン化によって、ニュースフィードに上がってくるニュースを選ぶアルゴリズムに透明性をもたそう、というムーブメント。
ソーシャルメディアの一大変革になるかもしれません。
フェイスブック陣営はこの動きにどう対応するのか、興味深い。
アメリカは医療費が高い。医療費がかからないようにする医療保険も高額だ。Appleの本社であるApple Parkのすぐ近くにはスタンフォードの病院などもあるが、こうした病院にお世話になるのにも高額な医療保険に加入していなくては医療費がべらぼうにかかる。
Appleに勤めていながら、Apple Watchは煩わしいから着けたくない、と言う人もいるが、こうした従業員にも医療サービスとセットで勧めるということはデータ数増やすためにやるかもしれませんね。