冬のボーナス調査 首位企業は約400万円
日本経済新聞
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よくいう話ですが、こういった給与・ボーナスランキングに出てこないものの、強烈な福利厚生で実質可処分所得が高いという企業も存在します。
特に消費者と直接接するような企業では、高すぎると反感買うのであえて額面は下げている、、その分福利厚生で。という話も聞いたことがあります。
企業選びにおいては額面のみで判断するのは早計ですね。時期になるとリリースされるこの手の調査結果って、ある程度「参加企業」の報酬構造とかを絞ってるんですかね。私は過去の経歴で、この手の調査に回答した記憶がほとんど無いのですが、賞与と給与の仕組みは各社さまざまですし、その多様さは昨今「顕著」傾向にあるような気がします。
もっとも、ランキングとなれば「上位はどこだろう?」となりますから、包括的な報酬レベルの指標にはならないにせよ「賞与が高い会社」としての知名度向上には貢献するんでしょうね。金融機関は除かれていますし、年俸制の会社も出てきませんのでどこまで意味があるのでしょうか。
ボーナスは企業側が増減させ易いので日本の企業では個人的には給与に寄っていた方が良いと思っています。