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NPコメント欄に、現場で働かれている医師の方々からのコメントを頂いてますが、同様の危機感を持っている方が多いことに励まされますし、一方で改めて危機感を募らせています。
このインタビューは3部作で、今後CTO平山、CEO瀧口が登場しますので、メドレーの考えが少しでも多くに方に伝われば嬉しいです。
日本の医療自体は「世界一の長寿国で、健康水準が高い点」「国民皆保険によりアクセスしやすい医療である点」「先進国の中では低い医療費である点」などから、世界各国と比較すると高い評価を受けることが多いです。これらは非常に複雑な日本の医療制度の絶妙なバランスのもとに成り立ってきましたが、少子高齢化などの人口構造の変化によりシステムに少しずつ弊害が生じているのも事実です。
記事では「ICTによる医療現場の効率化」についてふれていますが、医療現場では非効率なことだらけです。印刷してFAXで送りスキャナーで取り込む作業、CD-ROMでの画像の取り込みなど、現場レベルでもICT活用で解決してほしい課題が山積みです…
「なぜメドレーはこのミッションに取り組むのか」
「深刻な高齢化社会に突入する中で、このままいくと日本の医療や社会保障はどうなってしまうのか」
「医療介護福祉の人材不足がどれだけ社会にとって深刻で、解消する意義があるのか」
「なぜ医療業界でのデジタル活用による効率化が、日本の未来にとって必須なのか」
という、メドレーが取り組む医療という業界についての説明や抱えている課題についても、
今回なるべくわかりやすい文章やデータ、図表を駆使して解説してみました。
私たちを取り巻く社会と、メドレーが取り組んでいることの関係性が、
これを読むことで、少しでもわかりやすく伝えられたらと思っています。
検査料よりも、治療費よりも(抗癌剤を除く)、ただ入院しているだけでかかる部屋代が最も高い。1ヶ月50万円が部屋代。もちろん差額ベッド代ではない。これをなんとかしないと・・・。
日本の人口あたりベッド数は、1000人あたり13ベッドで、飛び抜けて多い。二位の韓国の1.5倍、ドイツの1.7倍、アメリカやイギリスの4倍。
要するに軽症の患者さんが、必要もないのに入院している。これでは、医療費が増えるのは当然だ。
「米国ではもっと余裕を持って臨床現場がまわるような仕組み、業務やリソースの最適な配分などがよく考えられていました」とのことですが、米国の医療機関は、良くも悪しくも日本を遥かに超える厳しい経済原則に則って動いているというのが彼の地で患者になったこともある生活者としての実感です。一方でそんなことを考えながら、医療サービスを受ける身として読みました。勉強になる記事でした ( ..)φメモメモ
出生数が戦後の1/3を切り、この3年間で1割も減少する状況下で、高齢者医療を頑張る意義があるはずも無く。
根本的な理由は簡単で、制度モデルが高度経済成長期をベースとしているから。国の収入は増加し、若い世代は増え、高齢者がこんなに長生きすることは想定されていない。その中で成立した制度に、根本的な見直しを加えずに、小手先で対処してきた結果が今の現状なのです。
これは医療制度に限らないでしょう。道路管理や公共事業も同様の問題に現在直面しています。
しかし現場の医師は、増え続ける患者の対処に疲弊し、日常診療で手一杯。加えて自己学習ができれば良い方です。その中で研究までやっているのですから、なかなか豊田氏の様に社会制度に目を向けるのは難しいでしょう。
そして厚労省や財務省はこの縮小傾向の経済に有効打を打てていません。そんな中で、社会全体を見渡し、制度の最適化を図る視点を持つ医師がいるのは素晴らしいことです。
全体の労働者人口が減りゆく中、医療業界だけ人員増を図るのは無理があります。経済規模も今後縮小していく中ですから、コストカットは避けられないでしょう。
それを、痛みを伴う形でやるのか、最適化を図るのか。答えは明確でしょう。しかし最適化には時間がかかります。いよいよもう待つことができないレベルまで放置したら、痛みを伴う切り捨てしか手はなくなります。今のうちに大きな構造改革が必要でしょう。
医療業界は旧態依然としていて課題も大量に存在していてその背景も複雑に絡み合っています。ただ、向かう方向はひとつで、テクノロジーで一元的にシームレスなバックフローが確立することだと思っています。
あとはそれをいかに国際競争力を意識しながらスピーディーにやるか。
日本は超高齢社会で人手不足。課題先進国にあるので逆に質の良いソリューションが生まれやすい環境にあります。そういった意味でこの5年、10年の医療業界は日本の歴史的に捉えてもチャレンジングな時代になるなと。