「動機」「機会」「正当化」のトライアングル理論は不正に限らず、労働生産性を阻害する行動も同様で使えるフレームワークだと思う。この記事にあることは全くその通りで、問題として気付ければ対応できる組織もある。難しいのは問題指摘だけが山積して自分達で対応方針を組み立てられず、第三者委員会の推奨対策を履行するだけとなってしまった場合。厳罰管理だけでは逆チーズモデルになり防げないうえに、コストがかかりすぎる。動機から啓蒙教育で変えていくのも歩留まりが悪すぎる。魔法の杖がないので、粘り強く対応と振り返りを続けるしかない。
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