［東京 １２日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比３８円３５銭高の２万３３７０円１９銭となり、反発した。週明けの米国株式市場はさえない動きとなったものの、とりわけ目立った売り材料も見当たらないことから、強い基調を維持している。ただ、テクニカル指標に高値警戒感を示すものが目立つことから、上値に対して慎重な動きとなった。
１１日の米国株式市場は、米中通商協議を巡る懸念が再燃したことを受けて、Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>とナスダック総合<.IXIC>が下落した。ダウ工業株３０種<.DJI>は、ボーイング株<BA.N>の上昇に支援され、ほぼ変わらず。ただ、同日のシカゴ日経平均先物は崩れず、ドル／円も１０９円台で落ち着いて推移したことから、小反発して始まった。
市場では「こで一服しても、高値警戒感が強いだけに、理想的な調整になるのではないか」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との指摘もあり、下がらないとみるや押し目買いが流入した。ただ、高値警戒感が強いのも事実で、積極的に上値を取ろうとする動きは見られない。日経平均は前日比プラスゾーンで推移しながら、狭いレンジでの振れに終始した。
ＴＯＰＩＸは前日比０．２３％安。東証１部の売買代金は９８０９億７８００万円だった。東証３３業種では、建設業、その他製品などの上昇が目立つ。個別では、ソニー<6758.T>が上昇する一方で、トヨタ自動車<7203.T>が下落するなど主力輸出関連株は高安まちまちだった。
東証１部の騰落数は、値上がりが９３６銘柄に対し、値下がりが１１２８銘柄、変わらずが８６銘柄だった。
