【3ステップ】柔軟に働く職場は「負荷軽減労働」の導入から

コメント

注目のコメント

• 首藤 繭子

  Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO

  ・2019年11月18日

  1. 柔軟な勤務体制のやり方のひとつに、RL労働「負荷軽減（reduced-load：RL）」がある。
  
  まさにその通りだと思う。もう10年ぐらい前に、スイスで勤務の友人から、2人分の仕事を時短で働く3人で共有する仕組みができている、と聞いた。負荷軽減は、フルタイムで働いている人に負荷が増えて結果として社内で不公平感が出ないようにするためにも重要でしょう。
  
  2. 勤務時間の短い従業員が過小評価されないよう、会社側は報酬や査定、目標設定など、給与以外のあらゆる評価基準について検討するべきだ。
  
  ある意味1時間あたりのパフォーマンスをフェアに測る仕組み、それこそ労働生産性が低いと言われる日本企業の多くに必要なのかもしれない
• Okajima Hiroki

  beBit User Experience部門マネージャー

  ・2019年11月18日

  昔は仕事に縛られるのは当たり前だったけど、束縛から解放できる技術の登場により、働き方にも柔軟性が生まれてきています。
  しかし、まだ解放されない職種(細やかな目が必要な現場職人や緊急に備えて居なければならない職種など)があるのも事実です。
  
  そのような人でも柔軟に働ける技術高度化も期待していきたいですね。
• 松本 国一

  富士通株式会社 シニアエバンジェリスト　最新著書「20分で誰でもわかるサイバーセキュリティ超入門」

  ・2019年11月18日

  日本はまだまだサイロ型の組織構造が当たり前でサイロの上側の方針を見ながら何事も進める傾向があります。
  また、相手のことを考える忖度がより柔軟では無い方向へと舵を切っている現状があちこちに見受けられます。
  
  働き方改革は現場の個々人のスキルに見合う仕事を柔軟に割り振り、組織全体として柔軟な働き方ができるようにしていかないと人手不足が進み、会社や社会全体が機能不全を起こす前に対策をしましょう。という改革です。
  
  単にAI投入やテレワークなどの制度・仕組みを導入するだけではこの人手不足対策にはなりません。
  
  柔軟な体制や仕事の割り振りを行うと共に不要な業務を減らし、会社全体として効率化を行い、結果人手不足を解消していこうというモノです。
  
  「現状維持のまま効率化して残業を減らしたい」という相談がまだまだ多いですが、そう遠く無い将来、破綻することになってしまいます。
  
  
  この先の日本、会社・団体を考えた活動が今こそ必要です。
  
  #働き方改革は行動改革