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本質的には、

会長や社長が何歳であろうが、能力がありビビッドでオープンであれば、あとはガバナンスが効く経営システムがあればいいと思う。

役員会、取締役会が多様性のあるメンバーで構成され、熱い意見の応酬が行われ、一部役員の暴走が行われることのないシステムと、そして文化。それが何よりも大切だと思う。

後者は社外取締の数も暴走を牽制する重要な要素。

いずれにしても、年齢は本質ではない。しかし、今まで長いトップが老害になっても牛耳って、ガバナンスが効かず戦略をミスったり、競争力を失ったり、結果として社員のエンゲージメントが傷つき、優秀層が退職していく…というような企業があったことから、年齢を制限するというのは、「転ばぬ先の杖」という意味でよく分かる。

だとすると、例外を設けることはナンセンスですね。
定年制は。単なる内部的取扱規則でなく、定款に記載するのだろうか?

定款に記載する場合、例外的取扱の定め方が難しく、それが奇妙であることが際立つ。また、それぞれの上限年令の合理性的理由も問われる。「若ければ良い」というのはあまりに単純な発想。

社外役員も同じ。社外性ないし独立性の要件とその実効性が問題。

こうしたより核心的な問題をしっかり考えない、流行りのような機関設定は正しくない。