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このようなデータが公表された時、すぐに鵜呑みにするのではなく、データをまず疑って吟味する必要があります。歪んだデータの解釈は、歪んだ解釈を導くからです。

前提として、このデータは保険会社がリリースしたものです。顧客をより多く獲得したい保険会社には、健康不安を煽るようなデータの取り方をし、それを選択的に発信する危険性があります。

このデータは、保険請求に基づいて算出されており、個々の事情については十分検討されていません。少なくとも高血圧や脂質異常症については、ここ数年でガイドラインが変貌を遂げており、診断基準がより厳しいもの、すなわちより多くの方が診断されるような変更があったため、本質的には変化がなく、ガイドラインの変更に伴う増加の可能性があります。

その場合、本当に将来を憂う結果なのかはよくわかりません。少なくとも若年層への薬の処方が増えたという意味はあるのかもしれません。

これは、増加したと報告されているうつ病に対しても同じようなことが言えます。例えば、うつ病のスクリーニングがより活発に行われるようになれば、うつ病の見かけ上の患者は増えます。増加分の方は、従来ならより遅いタイミングで診断されていたというだけで、この場合、最終的なアウトカムには変化がないかもしれません。これをリードタイムバイアスと呼びます。

このようなバイアスの可能性が十分検討されたデータなのかはこのリリースからは知る由もありません。

特に情報の出元が保険会社であるため、注意して読む必要があると考えられます。
2014ー17年に米国ミレニアル世代(本稿定義では23~38歳)のうつ病の罹患(りかん)率は31%急増、高血圧は16%増加したとのこと。
この世代の平均的年齢階層は、リーマンショック前後に就職、学生ローンの負担もある傾向にあり、精神的ストレス、これに伴う飲酒・喫煙などが悪循環をもたらしているという分析。

日本でも、この年齢層の「不安を感じる」割合が多いとの厚労省統計もでている。記事が指摘するような医療費増加や経済活動停滞ばかりでなく、社会全体の空気というかモメンタムへの影響も心配される。

例えば、雇用慣行(正規・非正規)、労働分配率、年金など、経済的な不確実性を引き上げている要因に手を付ける必要性を、こうしたデータからも痛感する。
山田さんがおっしゃっていますが、データは出どころをチェックすることが必要だと思います、特にアメリカの情報は。

ちなみにこのブルークロスというのは、政府に勤める人の多くが利用する保険ですね、、、。Federal Employees Health Benefits Programの保険なので、国直結気味(我が家も主人が政府の人間ゆえ、保険はこれ)ここは、単なる保険会社ではありませんので、そこもチェック要素です!
米国では若年層の自殺率の上昇も指摘されています。残念ながら、原因は突き止められていません。
ミレニアム世代を取り巻く経済環境が要因なのでしょうか?
日本でも、鬱病と高血圧は増えています。

思うに、ミレニアム世代は、子供の時からネットがある中で育っています。
不規則な生活、ネット依存など、経済環境以外の要因もかなりあるように思います。
ミレニアル世代は、人生を楽しむために、いろいろなものを犠牲にしてきた感があります。

そのため自分たちにも、地球環境に対しても、よくない結果を生んでいる。

それをみて育ったZ世代の人たちは、全く違う特性をもっています。
海外の学会に行くと、肥満度が半端でないのに驚く。

肥満ーー>高血圧、糖尿病は当然でしょう。

もう一つのうつ病に関しては、日本もおなじような状態だと思います。日本人は打たれ弱くなっているのです。情報が増え、すぐネットで批判されてしまうので、ストレスが増えているのです。

特段おかしなメッセージには思えませんでした。抗うつ薬を売るためのメッセージには思えませんでしたし・・・

ただし、どうすれば良いかはわかりません。自分なりに工夫をする必要はあるでしょう。
看過できないし、本質的なお話だと思います。
その地域に住んで入る人々が、健康でイキイキしているから社会は生産活動も、消費活動も活発に行われ、経済が回るもの。
ミレ二アル世代はこれからの社会を支えていく世代。大事だと思います。
記事の通り学生ローンなどで厳しい経済状況ということであれば、日本でも同じ問題が起きると思うのですがどうなんでしょうか。
山田悠史医師のコメントが全ての様なきがします。