【教養】「人口」を見れば、経済の流れが見える

2019/10/5

本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、毎週土曜日に話題のビジネス本の要約をお届けする「10分読書」。短時間で本の中身を学ぶことができ、現代のビジネスパーソンにぴったりの内容になっている。
ぜひ、週末のひとときで新たな知識を手に入れてほしい。

世界の人口は、何千万年もかかって1800年代に10億人に達した。そこからたった200年で70億人になったが、現在は増加に急ブレーキがかかっている。

今回紹介する本は、人口動向に大変革が起こった、この200年に注目する。

急激な人口増加の発端となったのは、1800年ごろのイギリスで起きた産業革命だ。技術の発展は衛生状況や教育レベルを底上げし、数々の命を救った。

この動きは世界中に広がり、多くの国で乳児死亡率と出生率、病気などによる死亡率が低下。平均寿命も延びた。

つまり人口増減の要素となるのは、死亡率、出生率、移民である。人口学では、合計特殊出生率（1人の女性が生涯で産む数の平均）や年齢の中央値など、さらに多くのデータを使って、社会の様相を捉え、そこにある個人の生活に迫る。

ヒトラーが「重視したもの」

コメント

注目のコメント

• 塩崎 悠輝

  静岡県立大学国際関係学部 准教授

  ・2019年10月05日

  日本もまたマルサスの「人口の罠」に最も翻弄された国の一つでしょう。江戸時代の260年間には3000万人で安定していた人口が、明治になってから激増し、1940年には8000万人に達しました。また、台湾と韓国を併合したことで1000万人口を新たに抱え、そちらでも人口が増え続けました。
  　人口ボーナスといいますが、人口が増えるだけで、その恩恵に与れない国もたくさんあります。南アジアやアフリカにはそういう国がたくさんあります。
  　明治から昭和初めにかけての日本も産業の発展が歪な国であり、人口急増の負担は農村にのしかかりました。昭和になる頃には農村の窮乏は頂点に達します。中国での土地獲得や数百万人単位での移民が唱えられるようになりました。
  　昭和初めの日本やヒトラーのドイツは、戦争で土地を獲得して人口問題を解決しようという発想でした。国民の窮乏を目の当たりにしてきた彼らには、それはリアリティのある発想でした。もちろん、正解は戦争で土地を奪うことではなく産業構造の転換だったのですが。
  　中東やアフリカは、増え続けた人口を人口ボーナスに転換するには、（産業転換のだめの）条件が整っていない国が多いです。イラクやシリア、アフガニスタン、エリトリアなどからヨーロッパに数百万人が移動を続けているのは、いわば序章でしょう。今後、水不足や食糧問題も相まって、ヨーロッパへの移動だけではなく、イラクやシリアで起きてきたような内戦、近隣諸国との紛争も増えていくでしょう。
• 川端 隆史

  ジョーシス株式会社 シニアエコノミスト

  ・2019年10月05日

  人口はかつて、多いことが必ずしも良いとはみられていなかった時期があります。重要なのは、生産年齢人口（15−64歳）と非生産年齢人口（0−14歳、65歳以上）で、そこから導き出される従属人口比率（非生産年齢人口÷生産年齢人口）です。
  
  かつては、0−14歳、つまり子どもの非生産年齢人口が多く従属人口比率が高かった。生産年齢人口に以降する前に死亡してしまうという状態がありましたが、公衆衛生の改善により、開発途上国において子どもの年齢から生産年齢人口に移行する人々が増えて生産力に転化するという流れになりました。フィリピンは結構最近まで比較的この昔の状態に近かったのですが、そうではなくなり、生産年齢人口がぐっと増えている、というのが現在のタイミングであり、足元で減速はみられるものの、ここ２、3年は6〜7%という成長率を達成していました。
  
  また、とても単純化すると労働人口×資本（×技術）が重要で、この両輪が備わった国が経済発展し、テイクオフするという図式です。タイ、マレーシアは、国内の生産人口比率が高まり、かつ国内資本で足りない部分を日本などからの外資呼び込みで補うことで成長し、上位中所得国に成長しました。同じようなパターンできているが、インドネシア、ベトナム、フィリピンで現在は下位中所得国となり、安定した成長がもう少し続けば上位中所得国になります。
  
  アジア四昇小龍と呼ばれた国および地域（韓国、台湾、香港、シンガポール）は、ベースとなる人口が少ないものの、資本部分が強く効いたと言えます（加戦前からの教育制度、軽工業・貿易業のベースがある程度あったことも大切。モノカルチャーだったマレーシアやフィリピン等と事情が異なる。独立国家だったタイは少し別の議論が必要）
  
  そして、今後は高齢化により従属人口が上昇することになります。ただ、かつての子どもが多い時代の従属人口が高い状態に比べると、高齢者が労働力として考えられる点が異なります。
  
  伝統的な定義に従うと15−64歳が生産年齢人口ですが、現状では上位中所得国以上であれば、下限は高校卒業の18歳前後が適切で先進国は上限が70歳へと向かっている状況です。
  
  また、テクノロジーによるリープフロッグなども考えると、技術というかけ算要素の重要性が一段と高まる時代と思われます。
• 西村 宏治

  朝日新聞 記者（在シンガポール）

  ・2019年10月05日

  人が増えるには、その人口を養える食糧が必要です。その食糧生産には、土が貢献しています。20世紀の人口爆発には、1910年前後に、大気中の窒素から肥料の原料となるアンモニアを合成する「ハーバーボッシュ法」が生まれたことも貢献していると言われます。「空気からパンをつくる」と呼ばれた技術です。
  
  逆に言えば、土が失われるとき、人は危機に陥るかもしれないのですよね。
  過去は前に書いた特集ですが、ご参考まで。
  https://globe.asahi.com/article/12405382