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情報処理推進機構(IPA)は「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の現状や課題を把握する目的で、東証一部上場企業1000社を対象にアンケート調査を実施。2019年4月に発表した調査結果によると、回答した92社のうち58.7%が、「デジタルテクノロジーの普及による自社への影響」として「自社の優位性や競争力の低下」を挙げ、デジタルテクノロジーがビジネスに与える影響に、多くの国内企業が危機感を抱いている現状が浮かび上がってきました。本記事では、取り組み内容や成果の状況、組織体制など具体的な問いを設けたアンケート結果について、詳細を掘り下げました。