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興味深い記事
「調査結果が共有されても、それを基に特定の行動が起こされたと実感できなければ、従業員は自分たちの努力が無駄になったと感じるだろう。」
これは、従業員満足度調査や他の調査、ヒアリングにも共通。 すぐに実行できないのであれば、実行プランを提示し定期的にトラックすべき。
意外と多いのが調査して行動できない理由を見つけて終わってしまうケース。
これは耳が痛い。オープンにフィードバック、そしてアクション!

『3. 調査で学んだことをオープンかつ正直に共有する
ここが、あまりに多くの企業がつまずくところだ。これらの企業は大々的な調査を実施して従業員に協力を求める。だがそれで終わりだ。
その後、従業員が調査についての話を耳にすることは二度とない。調査結果に基づいて行動が起こされることもない。まるで調査なんて最初からなかったみたいに。』
Googleの100年の研究の結果ということで期待して読んだが…Googleでも、こういったプロジェクトがあるという事実がわかる程度になって残念です。

ただ、こういったことを、諦めずに継続できるのは、本当にすごいと思います。

Googleがやっていることの、大半は、こんな感じで、ビジネスに役立たないものなのでしょうね。

そうでないと、未だに継続して、たくさんの新しいサービスを創出していますが、そんなことはできないと思います。
私たち楽天ピープル&カルチャー研究所も、このGoogleのピープルイノベーションラボをベンチマークの1つとして注目してきました。

このような事業会社内R&D型の機関は、自社グループでの行動データなどの取得や、新たなソリューションの効果検証がしやすいという意味で、外部の調査研究機関よりも実利的な活動がしやすいと感じています。

一方で、社内とはいえ多様な国や価値観からくるデータ取得活用のハードルの高さや、他のビジネスユニットと異なる成果創出までの時間観、投資対効果の測定の難易度など、課題は山積です。

一方で、自社グループへの価値発揮はもとより、それを超えた社会への価値還元など、広く社会をエンパワーメントできる活動でもあります。記事にあるような100年くらいの長期スパンでぶれない軸や問いを追求し、存在していて良かったと、後から外から言われるのかもしれません。

このような機関が増え、ピープルやカルチャーに関するサイエンスが進化することを願ってやみません。