【挑戦】新日本プロレスは日本経済の「成功例」になれるか

2019/8/25
ガラガラの観客席、次々と退団していく「レジェンド」たち──。
「燃える闘魂」アントニオ猪木が創業した新日本プロレスは2000年代半ば、危機に瀕していた。
橋本真也や長州力らが引っ張った1990年代後半に約40億円あった売り上げは下がり続け、ついに2011年には10億円すら割り込む。
長州力や藤波辰爾といった「新日の顔」は次々と去っていった。
そんな中、2012年にカードやスマホのゲームなどを手掛ける「ブシロード」が新日本プロレスを買収。
それまでの10倍に上る年間3億円を広告に投資し、旧来のコアなプロレスファンや男性だけでなく、幅広い世代に新日本プロレスの存在をアピールした。
結果、「プ女子」(プロレス女子)ブームを巻き起こし、新日本プロレスの業績はV字回復。
(新日本プロレスへの取材による)

2018年の売上高は猪木や長州・藤波といった「レジェンド」たちの時代をも大きく上回り、50億円に迫っている。
倒産までささやかれた新日本プロレスが、一体どうやって6年間で売り上げを5倍にまで伸ばしたのか。
ハロルド・ジョージ・メイ社長に復活の要因と今後の展望を聞いた。

プロレスを「現代のビジネス」に
──低迷していた新日本プロレスはV字回復しています。要因を教えてください。
メイ 新日本プロレスが低迷した時代に私がいたわけではないので、「ここが問題だった」とは言い切れません。
ただ、「復活」した理由は何かというと、一番大きいのは現代ビジネスに切り替えられたことです。