この連載について
ビジネスの話題に関するNewsPicksオリジナルのインタビューやレポート
この記事の著者 / 編集者
関連する企業
インターネットショッピングモール「楽天市場」を中心に、旅行予約サイト、ポータルサイト、電子書籍や各種デジタルコンテンツサイトなどを運営。FinTech事業では、楽天カードを中心に銀行、証券、電子マネーなどの金融関連サービスを手がける。楽天エコシステム(経済圏)のオープン化を推進。
業種
総合Eコマース
時価総額
1.86 兆円
業績
シェア
新規登録またはログインすると
チャートを見ることができます
新規登録する
ログインはこちら
国内大手通信会社のソフトバンクを中心に、Yahoo!・LINEなどを展開するZホールディングスなどを子会社に持つ。持分法適用会社には中国ECサイト最大手のアリババなどがある。
業種
プライベート・エクイティ
時価総額
13.3 兆円
業績
シェア
新規登録またはログインすると
チャートを見ることができます
新規登録する
ログインはこちら
この連載の記事一覧
【トップ直撃】「ワークス」製品を継いだ企業の「今」
262Picks
【核心】ユニクロは「リサイクル」でも稼ぐ
587Picks
【世界が熱狂】薬で「肥満」を治す時代に知っておきたいこと
319Picks
【爆速】メルカリ元幹部が3カ月で「ライドシェア起業」できた理由
301Picks
【衝撃】1LDK10億円でも売れる、中国人富裕層の圧倒的資金力
209Picks
【手本】撤退危機から急成長。COEDOに学ぶリブランディング
317Picks
【1年以上】仕事人間が長期で育休取ったら、人生変わった
339Picks
【新常識】効果抜群。「男性育休」はカネで解決できた
410Picks
【続・北尾】だから僕は「金融の次は半導体」に決めた
600Picks
【北尾CEO】新NISA時代、「SBIは一強に」
1060Picks
その後、マスメディアの発達と共に広告効果が大きくなりますが、球団単体では赤字が当たり前で、親会社が「宣伝費用」として多額の補填を行うのが常でした。
そして今、そんな時代も変わりつつあります。
産業の浮き沈みとシンクロするスポーツ史をまとめたスライド、是非ご一読ください!
また、本特集では明日以降もIT企業たちのスポーツビジネスを掘り下げます。是非、よろしくお願いします。
もし日本経済がどんどん弱くなって、産業革新機構がチームを持ったり、国有化チームが出てきたら悲しいですね。
この前からある甲子園、学生野球、社会人野球はアマチュアですが、元々企業の課題解決の要素を併せ持ったものでした(新聞発行部数の拡大)。
つまり、スポーツは企業のマーケティングの客体として機能してきたわけです。
時代を経て、企業の論理で運営されることをアンチとしたJリーグが誕生し、地域密着概念が浸透しましたが、やはり企業の支援が重要であることは変わりませんでした。
現在では「企業か地域か」という二者択一でなく、両方が融合することの重要性が広く認識されているように感じます。
一つ変わったのは、スポーツクラブが自ら稼ぐという意識を強く持ち、様々な利害関係者の課題解決手段になることを目指して活動している点です。この客体から主体への変化が、この20年ほどの間にスポーツ界に発生した最も大きな変化であると私は考えています。
【参考文献】
①福田拓哉(2010) 企業スポーツにおける運営論理の変化に関する史的考察--日本的経営・アマチュアリズム・マスメディアの発達を分析視座として
http://r-cube.ritsumei.ac.jp/repo/repository/rcube/1849/be49_1_08fukuda.pdf
②福田拓哉(2011) わが国のプロ野球におけるマネジメントの特徴とその成立要因の研究--NPBの発足からビジネスモデルの確立までを分析対象に
http://r-cube.ritsumei.ac.jp/repo/repository/rcube/2906/be49_6_fukuda.pdf
僕が経営する奈良クラブ(JFLに所属)は「サッカーを変える 人を変える 奈良を変える」というビジョンを掲げると同時に、7・8年後にJリーグ初の上場クラブとなることも目指しています。
https://newspicks.com/news/3484802/body/?ref=user_803279
①新聞を売る
②スタジアムまで鉄道を使ってもらう
③食品を売る
④ITサービスを使ってもらう
ただ、これまでの日本のスポーツ界の構造は「チーム」が主体だったけど、これからは「リーグ」が主体になるのではと思います。
「リーグ」が投資価値を生むための色々な仕掛け(ターゲット層、ネット放送、アジア戦略、自治体との関係)をして、投資を呼び込む力で競技間の差がでてくるのではと。
また、違う視点ですが、オーナー企業ではなく「チーム」を主語として考えると、オーナー企業の業績に左右されてしまう部分があるので、保有されるよりも、いかにスポンサーとしてメリットを設計できるかが大事で、1つのオーナー企業に頼らないことが必要と思います。
ヨーロッパ的な方向では「地域の人々がオーナー」としての地域密着型クラブ、アメリカ的な方向では「個人オーナー」、日本で多い「企業オーナー」となりますが、特に日本の場合、地方では地域密着型クラブでないと難しい部分が多いですね。
資金力のあるIT企業がスポーツビジネスに入ってくるのはgoodニュースですが、業界の違いでやりにくい部分があるのではないかと思います。
栃木FCのえとみほさんがおっしゃっていましたが、
・IT業界は絡まった糸を「引きちぎる」
・スポーツビジネスは絡まった糸を「根気よく解きほぐす」
という違いがあります。
そのなかで、実はプロ野球は特異だと思っている。というのは企業名がチーム名に入っているから。それは常に呼ばれるという点での広告効果はある一方で、他国含めた多くのプロスポーツでは地名+チーム名が標準で、あえてチーム名にはつけないのとは異なる。
ちなみに広島カープはマツダと松田家でほぼ100%なので「市民球団」では全くないんですが、地域の球団として良いブランディングできていますね。
「広島カープは、“市民球団”ではない。勝敗と商売をめぐる駆け引き」(Victory Sports)
https://victorysportsnews.com/articles/39/original
「運営会社 (日本プロ野球)」(Wikipedia)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%81%8B%E5%96%B6%E4%BC%9A%E7%A4%BE_(%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%83%97%E3%83%AD%E9%87%8E%E7%90%83)
企業とスポーツの関係は、いわゆるビジネス視点だけでは語れません。どういう理念と目的を持って企業がスポーツと関わってきたか、まずはその点から掘り下げて欲しいと思います。