日本電産は純利益9割減 4～6月期、事業譲渡で
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四半期ごとの収益推移を見れば、一時費用が嵩んだ1-3月期がボトムになり、この4-6月期は2018年10-12月期並みの水準に戻ったと言えますが、この数年を見渡すとまだまだのレベルです。
会社側はのちに触れる譲渡損を加味しても通期の業績予想を据え置き事業の手応えを表明していますが、この数値をを達成するにはオーガニックベースでもう一段収益の回復が不可欠と言えます。Q2が正念場でしょう。
なお、Q1ではセコップ社のコンプレッサー事業売却に関する譲渡損失を約200億円計上しています。これを見る限り、他のM&A案件が期待通りの成果をあげているのか改めて確認を求める投資家も増えそうです。
