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一筆書かせていただきました。日銀資金循環統計を元に本文中に述べていることが全てですが、「自国通貨で現預金」は確かにシェアが大き過ぎるとは思うものの四半世紀の間、「円高&株安」の趨勢と暮らしてきた日本の家計部門は真っ当な選択をしてきたようにも見えます。もちろん、「リテラシーがあればもっと儲かったはず」はそうでしょうが、ドル円の歴史が円高の歴史であり、円高の歴史はデフレの歴史でした。それ自体は理論通りの話でもあったわけです。

ひとつの考え方としてご笑覧くださいませ。
本稿で指摘されている通りデフレの長期化に伴う円高株安によって各家計が経済合理性に基づいた判断を下した結果、金融資産の中で現預金に大きく傾斜したポートフォリオを組んでいるのは現実的に否定できない面があると思います。

そうであればこそ、本来の筋道としては国内経済をデフレから完全に脱却させ、適度なインフレと他の先進諸国並の経済成長を果たすのが最優先事項であることは議論の余地のないところでしょう。

一方でデフレが長期化するという異常事態は各家計に預貯金過多の状況を生み出した結果、国内の家計全体としては投資をはじめとした金融リテラシーを高める必要性を低下させてしまったとの見方もできるかと思います。

こうして考えていくと、デフレを長期化させるというのはあらゆる面で根深い問題を発生させてしまう事態であることがわかります。
バブルでリスクテイクに懲りてしまった日本人。

「守り」に入ってしまったのでしょうねえ。

バブル当時は、素人でも株式や不動産にどんどん投資していたそうです。
(その時、私はお金がなかったので、投資はできませんでしたが…)

「このまま上がると買えなくなる」
と思って、住宅ローンを組んで高額な(しかも遠方の)マンションを買うという、リスクテイカーたちが、私の同級生にはたくさんいます。

上がっている時は、
「自分は金融リテラシーがある」
と思っているものです。

当時の野村投信のH専務なんぞは、「投信は絶対に下がらない」と豪語していました。
これが、当時の運用のプロ集団の経営者でした…(汗)
円高の歴史=デフレの歴史にagreeです。
個人的には、円高で内外価格差の調整を余儀なくされたのがデフレの一因だと思います。
円高とデフレ、日本株の相対的低調という与件に対し、現預金選択は合理性に反していなかったという点はそのとおりだと思います。それ以上に、有価証券投資による成功体験の欠如というところがあろうかと思いますが。

話題は逸れますが本株の相対的低調さにも拘わらず一定の満足をしていたのは、株のリターンというよりは通貨のリターンに起因するドルベースのリターン確保の色彩が濃かったのでしょう。
長年のデフレによる負の遺産ですね。日本の年金もアメリカの401Kのように自己責任の部分が増えてくると、個人の金融リテラシーの向上につながるかもしれません。
預金というのは本来、お金を預けているとお金が目にみえて減っていくものです。

たとえばインフレ率が5%、政策金利も5%くらいであれば預金金利は2、3%で実質金利はマイナス2、3%、という具合です。

ところが日本の場合は1980年代にバブル経済の中で銀行が融資機会が多いようにみえたことから預金の実質金利がプラス圏にはねあがり、その後90年代から日銀がゼロ金利政策に向かう中で、預金金利はマイナスにしづらいことから預金の実質金利がプラスという状況がかれこれ40年も続いたため、もう日本人で預金=お金がぐんぐん減っていくもの、というイメージが脊椎反射的にでてくる人は日本では皆無になったかと思います。

預金はここ40年間日本の家計にとってアービトラージの機会であり続けましたが、その代償は、利ザヤ縮小を通じて銀行のバランスシートに蓄積し続けました。

2020年代は小さな伝統的金融機関は閉鎖されるというのが日本でも日常茶飯事になるかもしれませんが、預金が家計にとってのアービトラージ機会でなくなった時の新しいお金の流れに期待です!
逆にバブルの頃は預金より株式だったのか?と言われると必ずしもそうでもない気もしますが、この20年間については一理ある分析かと。
90年代は定期預金の利率も高かったので、そちらで貯蓄する人も多かったですし。
投資から貯蓄、貯蓄から投資という言い回しは、経済学の初歩に照らしても意味不明というか違う意味となる。ここで問題にしているのは、資産選択におけるリスクへの対応の問題ではなかろうか。

その場合、最近ではリスク資産取引の取引コストも十分下がっているので、リスクの評価としてのリスクプレミアムの大きさの問題であろう。あるいは個人資産に直接株や外貨を保有していなくても、保有する年金、ファンド、あるいは賃金体系から、実は十分リスク負担している可能性もある。

この観点では、デフレ(物価)や為替と資産選択はあまり関係無いと思われる。関係するのは、低成長の方であり低成長ではリスクを積極的に取るのも難しいだろう。また、為替が円高であれば物価は下がるが、国内物価下落、デフレが円高にする購買力平価は、少なくとも短期的には成立していない。 「理論的には「物価が下がる国の通貨は増価する」ことは、必ずしも保証されないし、実際そうなっていないエビデンスが多くある。

実際に外貨保有にはリスクが大きかったことを言っているのであって、購買力平価が成立することが確実(もちろん実際には違うが)であれば、為替変動にそのような予想が織り込まれるだけである。
デフレ下においては、キャッシュ・イズ・キングという合理的な判断をしたということでしょう。
ここ最近は低コストのインデックスファンドの台頭もあり、個人投資家が投資しやすくなってますので、良い傾向だと思います。
しかし、ボッタクリ金融商品を出し続けた金融機関各社の罪は重い。