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株を保有している企業も事業に関係が深いところばかりですし、その金額が大きいところは、リクルートが過去経営が厳しい時は、紙媒体が主流だったことを物語っているのではないでしょうか?
持合い株は、海外企業でもないわけではないですが、総額の大きさとバランスの悪さが問題だと思います。
1兆5,600億円に対して、リクルートが持っているのは600億円に過ぎません。
また、発行済み株式の25%は大きいですね。
保有している企業は、取引先ばかりですから、これは計画的に減らしていく戦略的Exitを、リクルートがコーポレートガバナンスの一環として能動的にやっていくべきと思います。
個人的には、ガバナンス的には、凸版印刷の方が問題は深刻だと思います。
既存株主の政策保有株式の潜在的な売り圧力による需給悪化懸念をどのように払拭していくのか、今後の資本政策に注目です。
「有価証券報告書で開示された「特定投資株式」を集計すると、リクルートの発行済み株式約16億9600万株の4分の1にあたる約4億4000万株を、取引先企業などが持つ。いわゆる「持ち合い株」だが、その時価は約1兆5600億円に及ぶ。時価総額が最大のトヨタ自動車の約9000億円をはるかに上回る。」
「電通が6300万株、大日本印刷が5810万株、TBSホールディングスや日本テレビホールディングスが3333万株を保有する。大学新聞の広告代理店として1960年に創業し、「就職ジャーナル」など紙の情報誌が中心だったこともあり、広告代理店やメディア、印刷や製紙会社などが、長年にわたってリクルート株を大量に保有している。」