［東京　２４日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１９円９１銭高の２万１２７８円５５銭となり、小幅に反発した。前週末の米国株安や円高警戒などで朝方は売りがしたものの、小口の手じまい売りが中心で下値は堅かった。売り一巡後は、中国株高や米株価指数先物の上昇が支えとなりプラス圏に浮上したが、週末の２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）に合わせて行われる米中首脳会談を控えて様子見姿勢が強く、方向感に欠ける値動きだった。

ＴＯＰＩＸは０．０２％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は７０６０億円と薄商いだった。東証３３業種では、繊維、石油・石炭、ゴム製品などが上昇した。一方、不動産、陸運、その他製品、電気・ガスなどが値下がり率上位に並んだ。「米中首脳会談の結果待ちだが、市場はすでにマイナス材料を相当織り込んでいる。世界経済の下押し懸念が強まれば、政策面の対応も予想される。潜在的な買い余力を残している状況だ」（ＫＨアセットアドバイザー・チーフストラテジストの中島肇氏）との声が出ていた。

東証１部の騰落数は、値上がり１００８銘柄に対し、値下がりが１０３４銘柄、変わらずが１０３銘柄だった。