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ファイナンス脳の記事なのに、一番大事な指標について混同した書き方になっていてかなりイケてない記事。オリジナル記事でこれ出しちゃだめでしょう。

前半は「利益率が高い方が良い」という効率性の話。次に出てくる「利益率の成長性」という言葉が分からない。言葉通りにとれば、5%から6%に上がったら「20%の成長」という計算をするイメージだけど率の成長率ってあまり使わない概念。1%が2%になったら100%成長なので。グラフのタイトルは「利益成長率」となっているので「額」っぽい表現。例えば売上100、利益率5%の会社が、売上120、利益率6%になったら利益額は50→72で、44%成長、と計算するイメージなのか。しかも、グラフのサブタイトルには「経常利益率の増減」と書いており、言葉でとらえれば5%が6%になれば、「+1%」となる。ただ、軒並み10%台なので差分ではなそうですが。

ということで、指標をきちんと定義して議論することが大事、ということ学ぶ記事でした、、
ちなみに私は「決算書を見ても将来の成長企業は分からない」という話で記事を書こうとしています。

衰退企業や良くない会社はクセのある決算書になりがちなので、だいたい当たりがつきます。
金融の経常利益は26.1%のマイナス成長。群を抜く悪さですね。低金利は当面つづく。銀行は、人員削減や店舗の閉鎖でコスト削減を計画しているが、トップラインを伸ばす策がみえてこない。

弱った金融業界へ、通信やEC、SNS企業が次々に参入している。これらは経常利益14.6%増と最も成長率が高い。テクノロジーやデータをうまく使い、金融とライフスタイルを掛け合わせたサービスで顧客をガッチリ掴む。

時代は、金融業界のプレイヤーの交代を求めているのかもしれません。
利益率が高いことは良い。ただPLだけで見るのではなく、ROAやROICといった「資産・資金に対して効率的に儲かるのか」というのも大切。
何かというと、ROAやROICが高ければ、成長をするのに前もって資金を用意しなくてよいということ。なので、事業が上手くいっていると一気に成長しやすい。

製造業は、生産設備や在庫などが必要で、どうしても成長のためにBSが大きくなっていく。一方でネット系企業はそれが少ないため、一気に成長できる。
日本でイメージしやすいのはリクルート。営業利益率自体は10%前後。ただネット系事業も人材派遣・人材紹介は、事業拡大のためにBSはあまりいらない。単純に計算したらROAは10%前後でそんなに高くないのだが、のれんや有価証券が一定ある。事業に現在必要な資産だけで計算すれば、20-30%くらいだと思う。
そうすると稼げる→投資余地もあるので既存事業や買収ができ、成長率を維持・向上しやすい。
この時代に、今のデータだけをみて「勝ち組・負け組」と決めつけるのはいかがかと思います。

そもそも、「勝ち組・負け組」という概念自体が昭和のものではないでしょうか?
PLで見るべき最も重要な利益率は、粗利だと思うし、私の視点はそこです。粗利は製品の価値提供力を表しているので注目しています。優秀なCFOほど粗利の動きを敏感に捉えて経営の舵取りに使っています。
利益率の増加率って、なんかしっくり来ません。
この連載について
2019年も決算発表の集中期間が終わった。企業決算の経済ニュースを読んで、独特な専門用語にとまどったことはないだろうか。決算書を読むには、会計や簿記などファイナンスの知識が必要だが、実はそこまで難しいものではない。ファイナンスの知識が少しでもあれば、決算書や経済ニュースはさらに深く理解できるようになる。さぁ、今年こそ「ファイナンス脳」を鍛えよう。