【新浪剛史】日本企業が陥りがちな「M&A」の罠

2019/5/8
さかのぼること5年。
サントリーホールディングスは2014年1月に、米国のウイスキー大手、ビーム社を買収。グローバル化に打って出た。
しかし、その額は1兆6300億円。あまりにも大きな買収額に、「経営が圧迫されるのではないか」「回収しきれないだろう」という批判も飛び交った。
新浪剛史氏がサントリーの社長に就任したのは、その衝撃的な買収のおよそ半年後。それからサントリーは、ビームとの統合という苦難を経験することになる。
「3年でやろうと思っていたのが、5年かかった。日本企業ならではの弱みも出てしまい、統合作業は本当に苦労しました」(新浪)
果たしてその間、何があったのか。NewsPicksは、新浪社長にその全てを語ってもらった。
ビームとの統合の裏側とともに、日本企業が海外企業を買収する際に出やすい「弱点」も示されたインタビューとなっている。
新浪剛史(にいなみ・たけし)/サントリーホールディングス社長
1959年横浜市生まれ。1981年三菱商事入社。1991年ハーバード大学経営大学院修了(MBA取得)。1995年、ソデックスコーポレーション(現LEOC)代表取締役。2000年、ローソンプロジェクト統括室長兼外食事業室長。2002年、43歳でローソン代表取締役社長。2014年より現職。
PMIに「計画」はない
──2014年10月に社長に就任して、最初にどんなミッションを課されたのでしょうか。