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パロアルトなどにあるベータ(https://b8ta.com) も同じコンセプトです。面白い家電が試せるからつい足を運ぶけど、そこで買う事はほとんどないのでデータ集めのショールームですね。スマート家電やウェラブル、知育玩具など置いてあり楽しいです。

この間ハーバードの教授のポッドキャストを聞いていたら、「日本に行ったら絶対どんなに忙しくても足を運ぶ場所がある。ツタヤ書店だ」って絶賛していました。家電店舗のこともおすすめしていて、「アメリカの書店は暗くて楽しめる雰囲気ではないから、こんな空間はない」とのことで、なるほどと思いました。
新しいモデルなのですっと理解できなかったのですが、家電メーカーが消費者の反応のデータを取得できるサービスということかな。ショールーム的な価値に振り切っていておもしろいと思います。

さて、蔦屋家電で有効なマーケティングデータが取れる市場の規模感について。
いわゆるおしゃれで楽しい家電・生活雑貨(言うなれば「蔦屋家電行っちゃう系」)の規模感をいろいろと調べたことがあります。バルミューダのトースター、バーミキュラライスポット、cadoの空気清浄機、Brunoのホットプレート等々・・・

推計も含みますが、そこでわかったのはこれらのヒット商品のシェアはだいたい各総市場の5〜10%の範囲ということです。

「蔦屋家電行っちゃう系」でヒットが生まれると、総市場の5〜10%の規模感。このサービスが効く範囲もmaxでそのくらいだと思います。

(ちなみに揶揄しているかのようですが、蔦屋家電はわたしも大好きです。揶揄ではなくて自虐ですね 笑)

すごく大きくはないけれど、小さいわけでもないですね。家電がコモディティになっている中で、この規模を取り得るのはメーカーにとって嬉しいと思います。

【追記】
Katoさん、ありがとうございます!
金額ベースの推計シェアです!
商品化前を含む最新の製品を展示して来店客のマーケティングデータをメーカに提供し、その対価をもらい受ける。製品は仕入れず、データ取得が可能なスペースを月額制で貸すイメージとの事。海外でも同事例がありますが、非常に面白いです。
佐藤さんの市場規模推計がありがたい!
おそらく台数ではなく金額ベースの市場シェアだと思うが(間違えていたらごめんなさい)、そうすると台数ベースではもっとニッチ市場になる。セレクトショップの規模が衣服品市場で限定的だったりスケールしにくいのと同じような宿命を抱えている。また市場規模ベースからだけではなく、ほかの人と違うものが欲しいという欲求も源泉にあるので、多く出店することが価値を既存してしまう。
家電好きとしては、行くのには面白い店舗ではあるのだが…

<追記>佐藤さん、ありがとうございます!間違ってなくてよかった~<追記終>
クラウドファンディングが消費者行動に根付いてきている中で、販売前のプロセスで顧客接点をもつ→体験強化+データ取得はマーケターに求められる視点。

これをうまくやっているのがアパレルの常識を覆すことにチャレンジしているのオールユアーズ。

ユーザーを共犯者として巻き込むコンセプトが面白い。
https://allyours.jp/company-profile/
面白いです。開発中の商品のプロトタイプを置いて潜在顧客の反応を見る(マイクロパイロット)のにも使えそうです。

・回遊客がどの商品に興味を持ったか、何秒立ち止まったか
・持てるサイズなら、手に取ったか、何秒ホールドしたか
・価格も色々表示してみる
・例えばそこにQRコードを置いて「予約販売申込はこちら」として、メール会員登録してもらう

特にスタートアップにとっては低コストで多数の顧客の反応を得てチューニングできて便利そう。
メディア型店舗のトレンドはこれから長期的に続くと想定されます。実店舗の本質的価値は顧客にとってはエンタメであり、事業者にとってはプロモーションであり、それを実店舗で買うかネットで買うかという決済周りはオプションの話でしかないから。
百貨店がまるまるショールーミング店舗になってアミューズメント施設みたいになったら絶対みんな行きますよね。どこが最初にそれをやるか。
店舗型ビジネスで最近の成功パターンは、SPAやPBといった「自社製品」を持つ企業ですね。

ニトリ、ユニクロ、ドンキホーテ、マツモトキヨシ、ウェルシア薬局、セブンイレブン、いずれも当てはまります。

ちょっと違う切り口では、Netflixもコンテンツの自社制作という形で成長し続けていますね。

CCCの今回の戦略は新しい勝ちパターンになるのか、注目ですね。
リアルならではの価値。ショールーム化が数年前は驚異と捉えられていましたが、ショールーム化を強みに変える発想ですね。行ってみたい。
家電製品というハードウェアで、顧客との十分なエンゲージメントが実現できるか?が鍵でしょうね。

ソフトウェアサービスであれば、強力なエンゲージメントが偉えるのですが、ハードウェアの場合、全てがみえるわけではないので、難しいでしょうね。
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(Culture Convenience Club Company, Limited)は、 Tポイントを中心としたデータベース・マーケティング事業、「TSUTAYA」(書店・レンタル店)の企画とFC展開事業及びインターネット事業、出版・映像・音楽製作・企画等エンタメ分野におけるSPA事業を行う日本の事業持株会社である。 ウィキペディア

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