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ダウ-0.72%、S&P500-0.60%、NASDAQ-0.56%。
見出しのEU関税めぐるトランプ大統領の発言や、IMF見通し引き下げで下落。10年債利回りはー0.02ptの2.50%、ドル円は約0.2円円高の111.15円、日経平均先物は200円弱マイナスとなっている。
業種別には公益+0.26%、通信サービス+0.02%の2業種のみプラス。マイナスは資本財ー1.40%、エネルギーー1.29%、消費財ー0.90%、金融ー0.88%などが大きい。
個別ではプラスではWalt Disney +1.65%、Tripadvisor +1.55%、Facebook +1.51%、Netflix +0.91%などと上昇しているところもある。一方でマイナスではカジノ系でMGM -3.92%、Wynn -3.86%、資本財系でDeere -3.74%、GE -2.85%、半導体でAMD -4.52%、WD -2.87%、Micron -2.75%などの下落が目立つ。
トランプ大統領が「110億ドル(約1兆2千億円)相当のEU製品に関税を課すつもりだ」との発言、IMFの世界経済見通しが下方修正になったことを受け、ダウは大きく値下がり。一時200ドル超の下げ幅になることもあった。
ダウは続落、ナスとS&Pは反落と米国株は主要3指数ともに下落。ダウが最も下げ幅が大きいとはいえ前日比-0.72%ですから、この単日の下落はそれほど気になるものではありません。目先の焦点はまだひと伸びするか、もうピークアウトしているか。前者であることを願いたいですが、いずれにせよ遅かれ早かれ今年に入って2度あったようなごく短期の一時的な調整とは異なる長めの調整局面が控えているものとして個人的には捉えています。