【イベント募集】日本の採用は変わる。Indeedで新しい社会を作らないか

2019/3/27
 人材の獲得競争が加速し、採用の難易度が質・量ともに高まっている。今、多くの企業が「自社の求める人材と出会えない」と危機感を強めているなか、「求職者第一主義（Job Seeker First）」を貫き、急成長しているのがIndeed Japanだ。

 検索エンジン型の採用手法を日本に持ち込み、オウンドメディアによる情報発信の重要性を企業に提唱する同社。その背景には、どんな思いがあるのか。代表取締役の高橋信太郎氏に話を聞いた（記事の最後にイベント情報あり）。

“就きたい仕事”がより多様に

 労働人口の減少が進み、売り手市場が続く現在。多くの企業が人材獲得の壁に直面しているが、景気循環に伴う需給バランスの変化に加え「求職者の価値観が大きく変わってきている」と高橋氏は指摘する。
関西大学在学時からベンチャー企業リョーマで活躍。1989年リクルートに入社。求人広告事業の営業として、年間MVPを多数受賞。新規事業開発室に配属後は、ゲーム情報誌を創刊。その後、リクルートの子会社であるメディアファクトリー（現株式会社KADOKAWA）に出向し、ゲームの新流通開発などエンターテインメント事業で活躍。2001年まぐクリック（現GMOアドパートナーズ）に転じ、ネット広告をはじめとしたインターネット事業を手掛ける。06年代表取締役、13年GMOインターネットグループ常務取締役となる。16年4月Indeed Japan株式会社 代表取締役/営業本部長に就任。17年10月から現職
 Indeedは「キーワード」と「勤務地」の2つの検索窓を掛け合わせて仕事を探す求人検索エンジン。
 高い情報収集リテラシーを持ち、自分にとって有益な情報を見つけ出す能力を身につけた現代の求職者は、検索ワードを詳細に入力する傾向が見られるという。
 「例えば、エンジニアであればシステムエンジニアとただ職種で検索するのではなく、取り組みたい領域や今まで学んできた開発言語を入力し仕事を探すなど検索ワードが詳細化しています。
 加えて、企業の知名度や規模、金銭的な報酬よりも、社会にどう貢献できるのか、自己実現が果たせるのかといった個人の価値観に沿う“意味報酬”を重視する人が増えています。
 価値観やライフスタイルが多様化するなか、自分らしい働き方や環境を求めて仕事を探す方が多くなっているのです」（高橋氏）

自社の魅力を正しく伝えられているか

 もはや名の知れた大企業だからといって、優秀な人材が自然と集まる時代ではない。このような求職者の変化に合わせ、企業側も採用方法や意識を変えていく必要がある。
 「近年、優秀な人材を集めることに成功し、急成長を遂げているベンチャー企業の多くはミッションやバリューを大きく打ち出し、カルチャーにフィットする人材を募る採用手法を取っています。しかし、多くの企業は採用市場の変化に追いつけていないのが現状です。
 今の日本では、企業がほしい人材数と実際に採用できる数に大きなギャップが生じています。もちろん物理的に供給数が足りないという現実はありますが、もう少し最適でミスマッチのない採用ができるはず。
 企業、求職者、双方にとってミスマッチのない採用が進むことで、このギャップが緩和されればという思いが我々にはあります」（高橋氏）
 こんな環境の変化に、企業はどう対応すべきなのか？ そのカギとなるのが「オウンドメディアリクルーティング」だ。
 これは、企業が主体性を持ち、自社で運営する採用サイトやSNSなどのメディアを軸に直接メッセージを発信。高付加価値人材に対して共感を喚起することで最適な人材獲得につなげていく能動的なリクルーティング手法。
 「自分たちが求めるのはどんな人物か。仕事の役割と必要な能力を具体的に明文化し、『ジョブディスクリプション（職務記述書）』にきちんと書き入れること。検索力の高い求職者に“見つかりやすい”状況を作る必要があります。
 そして、意味報酬を求める人々に対しても、しっかりと自社の存在をアピールすること。
 自分たちの魅力は何か。仕事内容なのか、成長性なのか、働く人なのか。
 我々はこれを『シェアードバリューコンテンツ』と呼んでいますが、企業のカルチャー（企業文化、社風、行動様式、行動規範など）とパーパス（企業理念、存在価値など）を明文化することで、自社に対して共感度が高い求職者とマッチングする確率が高まるのです」（高橋氏）
 オウンドメディアで自社の魅力を打ち出し、情報を充実させることは求職者との直接的な出会いを生み出すだけでなく、あらゆる採用チャネルの軸として企業の資産となる。
 オウンドメディアを通じて社員が自社のことをより深く理解した結果、エンゲージメントが高まり、リファラル採用がうまくいくようになったという事例も生まれている。

急成長を続けるIndeedの強み

 現在、Indeedは世界2億5000万人に使用されており、日本の月間ユニークビジターは2320万人にも上る（2019年1月時点）。
このような急成長が実現できている背景のひとつに、長年培ってきた技術力があると高橋氏は分析する。
「通常、情報量が多くなると求職者は仕事を選びづらくなりますが、Indeedはテクノロジーに強みを持っています。
 機械学習を用いて、検索結果にパーソナライズとレコメンドを効かせているため、同じ条件で検索しても実は結果が人によって異なってきます」（高橋氏）
 日本では「正社員」「事務」といったビッグワードで検索する人もまだ少なくはないなか、日本でのサービス立ち上げ当初には、キーワード検索による求職行動は浸透しないだろうという評価も受けたという。
 独自に磨き上げたパーソナライズとレコメンドの技術によって、そのカベを乗り越えてきた。
「情報があふれる社会において、ワンサーチで適切な仕事探しができるという価値が、多くの求職者に受け入れられているのではないか」と高橋氏は言う。
 加えて、この技術を支えるのが徹底した「求職者第一主義（Job Seeker First）」の姿勢。求職者がサービスを使ってはじめて顧客である企業がついてくる、とIndeedは考えているのだ。
 「いかに求職者にたくさん検索してもらえるか。検索によって仕事を探す体験総量が増えれば増えるほど、企業側が発信する情報に出会いやすくなるはず。
 そして、求職者が増えることで、お客様がリーズナブルに多くの応募者と出会えることにつながります。我々は創業以来、常に求職者の方を向いてきました」（高橋氏）

企業と並走し、世の中の就職のかたちを変える

 その一方で、顧客となる企業と並走する仕事もIndeedの成長に欠かせない重要な役割であることは間違いない。Indeedでは、セールスとクライアントサクセスの部門がジョブディスクリプションの最適化からキーワードの広告運用までをサポートする。
 「今後、企業の情報発信の重要性はより増していくでしょう。
 私たちは単に採用ホームページを整えましょうと言っているわけではありません。会社説明会や採用面接など、リアルな場所での発信も含め、さまざまな接点において仕事内容や会社のカルチャー、理念を伝えていただきたいと考えています。
 私たちが掲げる理念『We help people get jobs』の実現のためには、企業がきちんと情報を発信し、求職者と正しいマッチングがかなう社会を作り出す必要があります。
 その際に、一社一社のお客様の採用にコミットするセールスは非常に重要なポジション。
 Indeedの世界観を全国に広め、最前線でお客様の採用力を本質的に上げていくお手伝いができる、非常にやりがいのある仕事です」（高橋氏）
 2018年8月には関西にも拠点を設立。活躍のチャンスも広がっている。
 未来の仲間となるメンバーに、高橋氏は次のようにメッセージを送る。
 「我々が目指すのは、これまでの『就社』ではなく『就職』が本当に実現し、求職者の方がポジティブで最適な仕事探しができる社会の創造です。
 日本でのサービス開始から6年が経ちましたが、そういった意味では、まだまだ道半ば。ベンチャースピリッツを忘れず、大きなチャレンジを続けていきます。
 社会を大きく変える非常にやりがいのある仕事。ちょっと臭い言い方にはなりますが、ぜひ、熱い志を持った人に仲間になってほしい。
 本気で求職者の力になりたい！という思いを胸に、共にチャレンジを楽しめる方に集まってほしいです」（高橋氏）
（構成：尾越まり恵　編集：樫本倫子　撮影：竹井俊晴　デザイン：九喜洋介）