[東京 7日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比156円31銭安の2万1440円50銭となり、続落した。前日の米国株が下落した流れを引き継ぎ、朝方から売りが先行。その後も買い材料に乏しく、安値圏でもみあう展開となった。

下値は100日移動平均線(2万1380円近辺)がサポートとして意識されるほか、後場は日銀のETF(上場投資信託)買いへの期待が下支えとなりそうだ。

市場からは「あすのメジャーSQ(特別清算指数)算出を前に先物に思惑的な売買が出る可能性には注意が必要だ」(東洋証券のストラテジスト、檜和田浩昭氏)との声も出ていた。

TOPIXは0.84%安で午前の取引を終了。東証1部は売買代金は9633億円と薄商いだった。セクター別では、東証33業種中27業種が値下がり。値下がり率上位には電気機器、非鉄金属、海運、金属製品などが入った。半面、水産・農林、陸運、空運などは値上がりした。

前日の米国株市場では、米半導体大手マイクロン・テクノロジー<MU.O>が5%超下落。フィラデルフィア半導体指数<.SOX>も1.7%の下落となった。 アナリストは半導体市場の下期の回復に懐疑的な見方を示しており、東京市場でも半導体関連が軟調に推移した。東京エレクトロン<8035.T>が3%超下落したほか、信越化学工業<4063.T>、アドバンテスト<6857.T>、SUMCO<3436.T>、ローム<6963.T>なども売られた。

東証1部の騰落数は、値上がり473銘柄に対し、値下がりが1576銘柄、変わらずが84銘柄だった。