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iPhoneの新作が発売されると、すぐに分解して、パーツを分析する記事が登場します。ですが、中に使われているパーツは、ガジェット好きの好奇心の的なだけでなく、iPhoneに採用されるかどうかをめぐって、競争を広げるメーカーたちのドラマの結果でもあります。

iPhoneが先端技術のショーケースである限り、やはりそこに自社の部品が乗ることは名誉です。ですが、それがアップルへの依存へと代わっていくと、アップルが落ち込んだ瞬間に大ダメージを喰らいます。

アップルが停滞した瞬間に、数多くのメーカーが打撃を負う、そんな「アップル経済圏」に日本企業、そして今回の特集テーマである京都企業は深く関わっています。そのオーバービューをご覧ください。
〔追記〕
間違いに気づきましたが、20分もせずに、画像が修正されていました。
早朝6時過ぎの出来事。
NewsPicks、修正が素早すぎます(感)
おつかれさまです!


[ご注意]
「グラフを見れば分かるように、アップルへのサプライヤーの最大勢力は台湾だ。それを、日本、米国、そして中国が追いかける」

グラフのオレンジ色の線「香港」が、「台湾」の間違いではないですかね?
台湾経済の電子製品への依存度、中国との関係性への依存度はかなり高く、それらにより景気が変動しています。
いま台湾にいるので気づきました。
2018年12月期からiPhoneの販売台数を非公表にして以降、iPhoneの不調がどこかしこで話題になりますが、一方で、AppleWatchやAirPodsを含んだウェアラブル、ホームおよびアクセサリのセグメントが急進していて、いまや売上高はMacのセグメントに迫らんとする勢い。まだまだ「モノづくりのアップル」は続くのだろうと思います。

また、最近のアップルに顕著なのが、内製化の流れで、CPUやGPU,そして今回紹介した、MicroLEDなどは社内で開発するという事例も増えてきています。

アップルショックで比較的影響が少なかった、村田製作所。ここにも京都企業ならではの視点から学ぶところが多いです。

※「サプライヤー数の国別推移」のグラフについて、コメントでご指摘のあるとおり、オレンジ色の線が「台湾」のところ「香港」となっていました。大変申し訳ありません。こちら、修正いたしました。
資料を提供した私は中国に注目しています。液晶のBOEや半導体後工程のJCET、タッチセンサのOfilmなど有力どころが2017年分サプライヤーリストに入りましたが、どこまでAppleはこの状況下で増やすのか。
数量はあるが、数量のために設備投資も必要で、リスクもあればリターンもある。

記事に加えると、感覚値ではあるが、必須の技術なのか(なくしたり逆戻りしうるのか)、代替技術の状態なども意識して見る。
例えば村田が強いのは、通信を中心に信号処理をし続ける限りは基本的にはコンデンサやフィルタがなくなることはなく、また通信自体がどんどん高速化していくなかでニーズが増えていく。カメラも良い写真へのニーズが高く、センサー性能への要求が減っていくことは考えにくい。一方で、iPhone 6sから搭載された3D Touchは必須な感じではなく(アプリも広がらなかった)、実際にXRからは搭載されなくなった。
ディスプレイは必須だったし、Retinaだったり常に高性能化を続けてきた。ただ有機ELという代替物が出てきて、課題はあってもiPhone全体の値上げ戦略と併せてAppleがそっちを意識的に採用していく方向性が示された。かつトップモデル中心とした値上げのなかで廉価版に液晶搭載のXRを出して台数も稼ごうとしたがそれが当たらなかったので、液晶としてはますます流れとして厳しくなる。
アップルショックと言われている間にアップルはヘルスケアで破壊的イノベーションを起こそうとしている。Apple Watch Series 4は心電図搭載、FDAの認可も受けた、もはや医療機器。ヘルスケアへの対応が日本のデバイスメーカーにも求められている。
今回は「京都」というキーワードよりも、時代に環境適応していくことの恩恵と、そこに潜むリスクを考えさせられる記事でした。京都企業の中でも依存度は二極化しているのですね。

最後の記事にある「次期搭載の可能性がある技術」の中に、「Appleが買収、内製化に向けた開発」という記載もありました。まさに下町ロケットのような共創と競争は表裏一体なんだな。

農業も加工用、工業化の流れがある中で、今回の歴史観は参考になるかもしれない。
アップルに部品を分解すると、これだけ多くの企業が携わっている事がわかります。

新機種になるたびに古い部品が消える。そのスピードに対応できる企業が生き残れる。

京都人は執政者が変わるたびに、素早く対応してきました。そのDNAが京都企業にはあるように思います。
「アップルショック」の影響が大きいと言うことは、Appleの売上が落ちる=他の会社が伸びると言う構図ですから、Appleに対してのみ営業活動をして、他のスマホメーカーに対して営業活動を怠っている部分もあるのではないでしょうか?まぁ、伸びているのは、中国メーカーの一部だけですから、そこの厳しい価格要望に応えられないと駄目ですし、そもそもスマホ市場は頭打ちですので、スマホに頼らない経営をする必要があると言うことなんだと思います。
大口顧客に依存するリスクはシンプルに行って2つあります。
1)顧客の経営状況が悪化すると自社にも大きく影響する(JDIのケース)
2)カスタマイズ性が高まるので利益率が低下する
ゆえに顧客ポートフォリオをバランスよくしておくことは経営上必須命題ですが、「毒リンゴ」の味は甘く、なかなか離れられません。大口顧客からのビジネスが続いているうちに、そこで得た「経験資産」と「ブランド資産」を最大活用し、他顧客に展開するかじ取りが必要です。

*****
アップル依存度の高い日本企業(記事中より)
・ジャパンディスプレイ(液晶ディスプレイ) 54.9%
・NISSHA(タッチパネル) 49.2%
・フォスター電機(Ear Pods) 44.4%
・日本航空電子工業(コネクタ・ケーブル) 33.0%
・シャープ(液晶パネル、カメラモジュール、指紋センサーモジュール) 23.7%
・ミネベアアツミ(バックライト、レンズ用モーター) 12.7%
この連載について
世界のテクノロジーが急速に進化していく中で、京都に居を構える企業たちがしたたかな強さを見せている。スマホから電気自動車などあらゆる先端製品で、欠かせないパーツを握っているためだ。京都企業の強さの根源はどこにあるのか。最先端をレポートする。
株式会社ジャパンディスプレイ(英称:Japan Display Inc. 略称はJDI)は、ソニー株式会社・株式会社東芝・株式会社日立製作所の中小型液晶ディスプレイ事業を統合した会社。 ウィキペディア
時価総額
415 億円

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