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HIUはもちろんのこと、テリヤキ美食倶楽部も渡部サロンを抜いて日本一のグルメサロンになったし、予防医療普及協会も上手く回り始めた。知名度とかあんまり関係ないし、再現性もある。
数は追わずに1人当たりのARPUを上げていくというのはニッチ戦略の常套手段で、本記事はその構造を丁寧に解説していてとても勉強になります。
「オンラインサロン」というとプチ有名人のファンクラブが目立ちますが、実態はコミュニティとコンテンツを掛け合わせたサブスクリプションサービス。サロンによってそのベネフィットは大きく異なります。いつでも始められていつでも止められるのが特徴で、サロンオーナーには気が抜けない日々が続くかと思います。
こういう堅実なサロンモデルを再現性のあるかたちでプロデュースできているようなベンチャーはなく、この領域のプロダクション会社なんかを作ったら時勢に乗って一気に拡大できるかもしれません。
有料コミュニティは必ずしも月額課金である必要はないと思います。しかし、主流はサブスク型ですね。

となると、参加者間での「熱量のコントロール」が持続性のキモになってきます。

オンラインサロンは、ほとんどがコアなメンバーによる忘年会などのオフ会があります。

コミットが高いと良いのですが、馴染めな人の一定数の離脱は避けられないですね。
私はフィリピン人を使ったサブスクリプション型のオンライン英会話をやっていますが、オンラインサロンの考え方と似ているかもしれないと思いました。
目的は英語学習なので同質性が高い人が集まっています。しかし、参加者が集えるコミュニティがないので相互の会話が生まれていません。
記事を読んで何か工夫ができそうな気がしました。
運営者のみならず参加者も自分が楽しむためにはまず周りを楽しませるくらいの利他的な考えを持った行動が取れるようになれば、そのコミュニティは自然と活性化し続けるのでしょうね。あざとさがあると結局遅かれ早かれどこかで瓦解してしまうものだと思います。

「今後は、会員数を伸ばすサロンと、減らすサロンの二極化が進むはずだ。参加者を軽視するサロンは衰退し、参加者のためにアクションを続けるサロンが伸びるのは間違いない。」
オンラインサロン全盛期と言っても過言ではないほど、多種多様のオンラインサロンが登場している。価格も数千円から万単位まで様々。個性を生かすことで個人でも事業化することはできそうですが、競争も激しく容易ではないと思う。これからさらに淘汰される時期に入るようにも感じている。
オンラインサロンは個人的にもチャレンジしようと思っています。まずは第一歩を歩み、歩きながら学んでいくのがいいかなぁと思っています。
目的次第ですね。弊社もオンラインサロンやってますが、それで利益を出そうとなんか全く思ってなくて、本業含めてその他の活動との相乗効果で考えてます。

「それだけで食っていける」ぐらいを目指してやってる人なんかほぼいないでしょう。あくまでオンラインで個人が自分の得意分野を切り出して有料課金をした場合にどれぐらいワークするかのテストといいますか、一つの先進的試みに乗っかったぐらいのノリで、これから先にやってくる大きな波のために小さな波に乗り慣れておくという、そういう位置付けかと思います。
『実は、市長や区長、国家公務員などから参加希望があったが、泣く泣くお断りした。ここは重要な点で、参加者を一般的な地方公務員に限定したのだ。結果としてメリットが2つあった。1つは、地方公務員が安心して発言・交流できる場所となること。』

ちゃんとぶれずにターゲットを絞っているところが成功の秘訣かもしれませんね。
絞ったターゲットに対して、明確な価値を提供すること。
「取材を通して業界の有力な人物と友好関係を構築できるため、オンラインサロンの開設段階から在籍してもらえる可能性が高まる。業界で信用のある人や友人がサロンに在籍していることで、他の人も安心して参加できるようになる。加えて、取り組みに共感してくれる有力者はSNSなどでも発信してくれる。これは開始直後の不安なタイミングでは、参加を後押しする安心感にもつながるだろう」。

なるほど。会員数獲得が有料サロンのビジネスモデルの命題だが、このケースはネットで文字通り投網のようにやみくもに集めるのではない。無料メディアを通じた取材活動によって有名人(兼インフルエンサー)の強固な支持を得ておくことが伏線にあった。有名人の信用で商品価値を上げておけば、新規申込者は自ずと増える。プッシュ型に対するプル型。口コミマーケティングの成功ポイントが隠されている。

「実は、市長や区長、国家公務員などから参加希望があったが、泣く泣くお断りした。ここは重要な点で、参加者を一般的な地方公務員に限定したのだ。結果としてメリットが2つあった。1つは、地方公務員が安心して発言・交流できる場所となること。常日頃から批判にさらされやすい公務員が自由に、そして気さくに発言や交流がしやすくなる。もう1つは、地方公務員というセグメントによってコミュニティに統一感と価値が生まれ、外部組織から連携を求められるようになることだ」。

たとえば民間企業にとって官民連携を推進するには自治体の熱血公務員の理解をまずは得るのがポイントだ。そうした条件を満たす層はこのコミュニティに固まっている。セグメントを絞り込んで広告を打つのはfacebookも同じだが、それをより濃くしたのがこのオンラインサロンであると思う。一般の地方公務員が安心して意見交換できる場を保証するのも秀逸。その点、facebookは友達限定でも最近は発言内容が漏れることがあるので、1500円を支払っても参加する価値を見出す公務員も多かろう。本文には書いていないが、営業目的の会員を入れないのもコツだろうと予想する。

無料メディアのマネタイズ策としても参考になる。個人的な関心分野を言えばフリーペーパーの経営革新のヒントにもなりそうだ。地域金融機関の地域コミュニティ形成にも応用できそう。
Twitter(ツイッター)は、アメリカ合衆国、カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置くTwitter, Inc.のソーシャル・ネットワーキング・サービス(情報サービス)。「ツイート」と呼ばれる半角280文字(日本語、中国語、韓国語は全角140文字)以内のメッセージや画像、動画、URLを投稿できる。 ウィキペディア
時価総額
2.48 兆円

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