【2018年】世界を変えるイノベーションで飛躍、注目のスタートアップ5社
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①ワンオム
「ライトメッド」という遺伝子テストサービスを提供。
医師向けにその人の持つ疾患の最も有効な治療法に関するレポートを作成してくれる。
費用は349ドル。郵送でのテスト実施も可能。
→遺伝子検査キッドについては一見目新しさはないように思うが、「医師へのレポート」を作成してくれるという点は、独自のものなのかもしれない。
②ロケット・ラボ
およそ全長17m、搭載量227kgの小型ロケット「エレクトロン」を開発。
年100回以上の打ち上げを目標に開発を進めている。
→小型ロケットの開発は各国で行われているが、「年100回以上の打ち上げ」を目標にしている点は特徴的。
これが可能になれば、衛星側の要求に随時対応できるようになるし、「規模の経済」が働き、エレクトロンの価格は更に下がるかもしれない。
③エクソス
アメフト界で蔓延している脳震盪対策として、頭ではなく首の保護する「モックネック」を備えたシャツを開発。
この「モックネック」は速度に反応するポリマーでできており、脳震盪を防ぐのに効果的である。
→アメフト界の脳震盪問題は2005年にある検死官が出した論文よって発覚したが、経済効果を考え隠蔽しようとするNFLとの対立が生じている。
未だ解決されていないこの問題の水面下で、このような対策が進んでいることは喜ばしいことだと思う。
④フルクラム・バイオエナジー
有機廃棄物をジェット燃料に変換する最善の方法を探り、アメリカの排出する温室効果ガスの3%の削減を目指している。
ネバダ州リノで建設中の工場では、まもなく毎年30万トンの都市ゴミを燃料に変換する作業が開始される予定。
→トランプが「パリ協定」からの脱退を宣言したが、一方で民間ではこのような「温室効果ガスの削減」を目標に掲げる会社があるという事実は知っておくべきだと思う。
⑤パラボン・ナノラブズ
未解決事件で発見されたDNAを公的に入手可能な遺伝データと比較することで、容疑者特定を目指すサービスを展開。
2016年に米国防総省と150万ドル規模の技術開発契約を交わし、既に26の事件の解決に貢献しているという実績がある。
→国防総省と契約をしている時点で、その精度は折り紙つきと言ってもよさそう。
ただDNA情報は個人情報の最たるもので、その取り扱いについて議論する余地は大きい。特に注目したいのは、「有機廃棄物をジェット燃料に」というテーマを掲げるフルクラム・バイオエナジー。アメリカの排出する温室効果ガスの3％を削減できると約束しているとのこと。
航空機用バイオ燃料世界市場は、2030年に11兆円（2013年比16倍）まで膨らむと言われており、日本を除く各国は税制優遇措置等の支援を実施している状況にあります。また、市場成長率に比してプレイヤーが少なく、ブルーオーシャン市場でもあります。
このフルクラム・バイオエナジーには、航空業界と米国政府も関心を寄せており、ユナイテッド航空が出資しているほか、2014年には米国防総省が同社に7000万ドルの助成金を支給しているとのこと。
