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さらば、“小手先デジタル変革”。マッキンゼーが考える「本物」とは

マッキンゼー・アンド・カンパニー | NewsPicks Brand Design
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  • マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー

    マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社でデジタル部門の代表をさせていただいている黒川通彦です。弊社ではクライアントの皆様のトップ経営課題を解決することに長年尽力してきましたが、ここにきてデジタルやアナリティクスなどを活用した全社変革が経営トピックとして上がることが非常に増えてきました。

    デジタル技術の進歩と共に特にデジタルを生業としない大企業においてもデジタル技術を活用したイノベーションやビジネスモデルの大変革が起こりつつあります。海外では正しく全社変革できた企業とそうでない企業では、売上・利益などのパフォーマンスに雲泥の差が開いています。

    今回の記事では我々が日本で携わっているデジタルを活用した全社改革の考え方、事例を紹介させて頂くとともに、我々と一緒にこの全社変革という難題に挑んでくださる同志を募りたいと思い、語り尽くさせて頂きました。ご興味ある方は是非応募していただければと思います。

    今後10年のうちにデジタル技術により企業、産業、経済、そして社会のあり方に大変革が起こります。今こそがアクションを起こす最高のタイミングであり最大のチャンスなのです!!


  • パナソニック 環境エネルギー事業担当

    そのデジタルによる全社変革とやらを唱える人は世界中どこにでもいるが、やったことのある人はほとんどいない。

    一流とされる大学やコンサルは大企業のデジタルについてほとんど似たような違和感を指摘するが、その程度の問題は相対している相手が偽物だから。では本物が登場した時、本当にその会社のデジタルによる全社変革がサポートできるか?あるいはそもそもその課題設定があっているか?

    ほとんどの場合、取り組み方の違和感を指摘し、課題を再整理し、本質課題を見つけて終わり。それはそれでバリューがある。世の中ほとんどは普通の会社で、ほとんどの失敗は解くべき問題を間違っているから。

    でも、課題克服の治療やリハビリもやって欲しい。しかし本物のデジタルになると、ほとんどのコンサルはそれができない。人材がミスマッチでカルチャーもビジネスプロセスもミスマッチ。そうは言えないので模範解答は「治すのはあなた自身です」となる。

    さらに言えば、仮にその「全社変革」をやれたとしよう、でもゴールが「全社変革」(をやり切ること)ではなく、「全社変革によって成功すること」、つまり手術や治療で健康で幸せになることだとして本当にできるか?と。デジタルトランスフォーメーションはできたが、デジタルネイティヴ企業に負けた、ダメだったと言い訳にしない。転換手術をしました、内面を変えないと本質的には変わらないと気付きました、内面から変わりました、でもネイティヴには勝てないと気付きました、終了。

    デジタルで儲かるコンサルは簡単だけど、顧客が成功するコンサルは難しい。卒業生ではなく現役マッキンゼーがこの後内部のエスタブリッシュとデジタルネイティヴを完全融合あるいは代謝させていく取り組みが楽しみであります。

    「治すのはあなた自身です」は真実です。他人に依存してその企業が自分らしく生きて成功し続けるのは難しい。過保護はその生き物や生態系を弱くします。


  • Microsoft Singapore アジア太平洋地区本部長

    「デジタル・マッキンゼー」の初求人掲載。必見!!

    コンサルティング業界の雄であるマッキンゼーが、考え抜く頭脳だけでなく、泥臭さ、志の高さと情熱溢れる人に注目しています。代表のデジタル・マッキンゼー代表の黒川氏は、アクセンチュア時代から親しくさせていただいていますが、彼は企業・業界全体を変革したいという志に溢れ、タイトル「さらば、“小手先デジタル変革”」通りに、部分最適ではなく、全社・関連会社含めた真のデジタル改革の実現が可能なのだと考えています。

    Accenture、Deloitte、Microsoftで日本・アメリカ・シンガポールで働いた経験から、「One Firm」という強みを実感します。グローバル・ファームのコンサルタントやプロフェッショナルたちは、自身の経験や知見を惜しみなく開放します。この点が、以前コンサルタントとしてアジア全域の日系企業の業務・組織改善、ナレッジマネジメント構築時に対峙した組織・部門の壁と大きく異なります。

    モバイル、IoT、AIといったデジタルテクノロジーを活用した製品やサービスがGDPに占める割合は、2017年では約8%に過ぎなかったが、2021年までに約50%までに到達すると予測されています。現在、アジア太平洋地域の企業では、79%がデジタル変革の戦略を策定している一方で、全社的または展開中のデジタル変革への戦略があり、収益の3分の1以上をデジタル製品とデジタルサービスから得ている企業はわずか7%。デジタル変革に成功している企業では、産性、利益率、売上、顧客ロイヤルティにおいて既に最大30%の改善効果を得て、さらなる成長を加速しています。

    今後真のデジタル変革を実現する企業、組織、国こそが、世界のリーダーとして活躍し、多くのインパクトを実現できるはずです。日本そして業界をデジタル変革でさらに元気にして、日本、アジア、世界をより良い世界に変革したいという、志高く夢大きい方に一人でも多くマッキンゼーで挑戦頂きたいと思います。

    日本がデジタル変革を実現し、世界のビジネスを牽引することを切望します!

    STAY GOLD!!


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