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IPO銘柄の株価を並べた分析。以下の要素を加えると分析が立体的になりそうです。

・公募価格での時価総額と、オファリングサイズ(IPOでの新株発行 + 売出しの金額)の割合をプロットすると良いです。オファリングサイズの割合が小さなIPO案件は、株式の需給が逼迫し、初値が高騰する傾向にあります。オファリングサイズの割合が小さく株価が高騰した典型的な例は、HEROZです。
(一方、オファリングサイズの割合が大きな案件の例は、メルカリです。これから出てくるソフトバンク携帯事業もこちらのカテゴリーです)

・流動生(日々の株式のトレード金額)も大事です。流動生の低い銘柄の時価総額は、バーチャルというか、バリュエーションの目線としてあまり参考になりません。例えるなら、流動生の低い銘柄の時価総額とは、巨大な氷山の表面を削った粉雪のようなものの取引金額をもって、氷山全体の価値を測るようなものです。粉雪を買っている人は単にカキ氷を異様に愛する人かもしれず、その単価の掛け算で氷山全体の価値を測ることは適切でありません。

・時価総額のサイズ感と機関投資家の持株比率を分析に加えると、より良いです。時価総額が数十億円から数百億円前半で、機関投資家がほとんど買っていない株式の場合、株価は個人投資家の”雰囲気”で形成されている可能性が高いです。一方、株価の算定能力(バリュエーションの能力)のある機関投資家がしっかり買っている銘柄は、株価にそれなりのこなれた感じがあります。

→ ちなみに、上場準備を行うスタートアップ企業の主幹事選定を行う際には、証券会社からIPO時の想定株価(バリュエーション)について提案してもらいます。想定株価の算定に際して、類似企業のバリュエーション(PERなどのマルチプル)を参考にすることが一般的です。したがって、類似企業の選定は重要です。このとき、「機関投資家が買っていない銘柄」はバリュエーション時の類似企業から除外することが多いです。機関投資家が買っておらず、個人投資家のみがトレードする銘柄の株価は、株価が雰囲気だけかもしれず、参考にできないからです。

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NPやスタートアップ界隈でよく取り上げられる企業の中には、機関投資家がほとんど買っていない銘柄が複数あります。そんな記事を私はなんとなく冷ややかな目で見ています
投資家の視点から見た近年のIPO銘柄についてまとめられていますね。
一方で、初値の騰落率について、発行体側の視点から考えると、初値は上がるに越したことはないと思う一方で、あまりに高騰するような状況は、期待値が適正にコントロールできなかった、資金を公募時に適正な株価で調達できなかった、あるいは既存株主の株式を適正な価格で売却できなかったということを意味し、端的に言ってファイナンスの失敗です。
公募時に応募した投資家にとっては朗報かもしれませんが、コーポレートファイナンスとしては、あまり褒められた話ではないでしょう。公募時と初値がつくタイミングで、会社の価値が極端に大きく変わるということは本来ないはずですから。

変に株価が暴れることなく、事業の成長に併せて着実に株価が伸びるのが理想でしょう。上がりゃいいというもんではありません。
実際に上場して以来実感として理解したことは「株価」に重要なファクターは「出来高」と「機関投資家」だということです。

記事中の「選手」はドラフト時は注目されますが、「IPO後も株を上げる企業」とは、上場後ソフトバンクやトヨタ等のベテラン企業(現在3700社)に混ざってもなお注目され続け、売買され続ける会社であって、株価というのは「売買が盛んに継続的に」されない限りなかなか継続的には上がりません。機関投資家は「出来高」を見て買うからです。

実は株価形成が健全で順調なベンチャーの大半は、機関投資家、とくに海外の機関投資家からの注目と投資を得ています。国内の個人投資家の売買だけでは長期的に安定して株価が上昇する事はかなり難しそうです。

その海外機関投資家にとっては投資対象は世界に数万社。彼らは「なぜあなたの会社に投資しなければならないのか?」を聞いてくるのでそこに明確な答えを持ち「継続的に」説明が出来る会社だけが「注目選手」となる訳です。

と、現場からの感想を加えたところで、これだけは言いたいコメントは、

ランキングは上場日から今日までの話。たった数年。上場したからには10年20年50年の勝負です。批評家じゃないならば、今後を議論したい。今割安なら、投資して応援すればいい。

ランキングの中には上場後、有言実行し、想定どおり成長し、チームが毎年強化され、人材を惹きつけ、事業が苦戦した時経営陣が真摯に向き合い対応しているのにまだ株価に表れていない会社がたくさんあるはずなので、そういった点を丹念に見極め、光を当てるような特集にも期待します。
最近の日経ヴェリタスでも同様の特集がありましたが、上場してから公募増資をしない企業も多くあると耳にするなか、企業にとって創業から成長、成熟に至るプロセスにおいて上場をどう位置づけるべきなのかということを最近よく考えます。
資本市場において上場しなくてもファイナンスする手段が多様になっていたり、商品市場や労働市場における信用補完という上場の意味合いについても、最近ではSNSの普及等によって信用獲得手段も多様化していたりするなか、上場の意味合いはかつてと異なってきていることは間違いないと思います。
創業者やVCといった創業当初のリスクマネーの出し手の収益を具現化するという機能が「上場ゴール」という表現で揶揄されることがありますが、それはリスクマネー提供に伴うプロセスの一面を切り取っただけのものでフェアではないと思いますし、それを前向きに評価すること無しにリスクマネーの循環は滞るように思います。
ただ、この創業当初のリスクマネーの出し手の収益具現化もIPO以外のイグジットが今後さらに一般化してくると、上場というコトの意味合いや付加価値も相当変わってくるように思います(ex 「起業家の手腕」を示す指標等)。
Akiさんの解説が助かるし、個人的には共感する点が多い。
あとは、初値と公募価格のバランス。初値は市場が付けるものに対して、公募価格は発行側が付けるもの。企業として市場の株価は制御ができないものの、公募価格に対しては明確に意識をしていく必要があると思う。
また特にマザーズは成長企業の市場という位置づけ。成長はトップラインの成長とボトムラインの成長の両面があるが、少なくともそのどちらかの成長を構造的に達成できていないのであれば、それは上場失格といわれてもしょうがないと思う。
ペプチドリーム、ラクスル、ユーグレナなど、ほぼ毎年新規上場社長インタビューを行っています。来年はどの社長に取材申込をしようか…。普段は倒産企業への取材で後ろ向きな話題ばかりなので、秘かな楽しみのひとつです
東洋経済的なランキング記事。しかしここまで傾向が出るとは、なかなか面白いですね。

これから上場を控えていると思われるスタートアップにとっての指標になる分析結果だと思われ、関連しそうなキーワードをピックアップします。

・企業差が多い : 「AI」「バイオ」
・総じて厳しい : 「マーケティングオートメーション」
・厳しい企業あり : 「電子カルテ」、「アパレル」、「業界特化SaaS」等

あくまで上場後に継続的な事業成長を実現できているかという点における評価の部分もあり、今後の事業性を決定づけるものではないかと思いますが、参考にはなるなと思います。
スタートアップの中で、IPOを目標とする会社と、IPOをただの手段と捉えるところでも違うが、IPOも手段としながらの事業計画をちゃんと投資家が理解できてないことも多いと思う。株価が成績表ではなく、目指してる事業の利益や規模、その事業をちゃんと実行できてるかのほうが、期待値でも動いてる株価より成績表として見れるのではないかと事業やってる側としては思ってしまいます。
銘柄の分け方が面白いと思いました♪育成枠の選手とかとてもイメージしやすいですね。

ドラフト一位でデビュー後も結果を残し「スター選手」になることが期待できる企業も、育成枠選手でその後の株価も冴えない「上場ゴール」の一位と二位の企業も、共に医薬品関連の銘柄であるというのはとても興味深いと思いました。