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【全国学力テスト】H31年実施の英語「話すこと」調査、文科省が特例措置を通知

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    青山学院大学 地球社会共生学部 学部長 教授 / 音楽家

    文科省が全国の中学英語に「話すこと」の調査を実施することを発表しました。外国語専門学校で教える身としては、グローバルで働くことにおいて「話すこと」すなわち、自分の言葉を声でリアルタイムで発すること以上に重要なものはないと思っています。

    私の場合、1年の授業を通して新規事業を考え、最終的に英語でのプレゼンテーションを大舞台で経験させる授業を行っています。学生は最初、英語を話すことに抵抗があるものの、毎年、最後には見事に英語で表現する成長をみせてくれます。

    大学、専門学校という場で教えて切に願うのは、中学校、できれば小学校から英語を話す、表現する楽しさを教えて欲しい。なので、今回の「話すこと」の調査をきっかけに、授業カリキュラムの見直しに繋げていただきたい。

    聞く所によると、一部本件について反対の意見がでているとか。確かに紙での試験より「話すこと」の試験や評価には手間がかかりますし、採点する方の教師側にも高いスキルが要求されます。社会がデジタル化、グローバル化の激流のような時代のなか、教育もそれに対応しなければ日本の国力はみるみる非力になっていいきます。キーとなるのは教育です。今回の取り組みを皆で受け入れ、これからの人材育成に前向きに取り組む姿勢になることを願いますし、私自身、他人事ではなく、機会があれば現場のサポートをしていきますので、一丸となって「話すこと」を推進していきましょう!


  • 教師・Integrative Nutrition Health Coach

    IT環境がまったく整っていない学校がまだ多数ある中、いきなりUSBで録音することを指示するなど、どれだけ複雑な方法を学校現場に強いるのかと不信感を抱いています。実施しないという特例措置もとるということよりも、もっとシンプルにスピーキング対策ができるよう、再検討すべきだと思う。


  • Japan International Cooperation Agency

    まだ学校単位での任意での取り組みなんですかね。

    英語は話せてなんぼだと思いますし、試みとしてはいいのではないでしょうか。

    ▪️本文引用
    各学校のICT環境の整備状況によって、準備や実施にかかる負担が多様であり、その程度が現時点で詳細に把握できないことなどから、文部科学省は2019年度の中学校英語調査のうち「話すこと」調査に限った特例的な措置を講じる。

    具体的には、設置管理者の判断により、学校単位で「話すこと」調査を実施しないとすることが可能。文部科学省は各設置管理者に対して、各学校のICT環境の整備状況を把握し、各学校の状況を十分に踏まえたうえで検討し、対応を判断するよう要請している。


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