中間選挙後の米国経済はどうなるか…専門家のひとつの予測
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気鋭のエコノミストの精緻な分析にまずは敬意を評します。リポートが指摘するように、好景気がさらに続く可能性に期待します。
ただ、ここからは素人の直感です。笑って読んでください。
ITの活用でアメリカの景気循環は消滅するという超楽観的なニューエコノミー論。それがもてはやされた直後にITバブルが崩壊、さらにリーマンショックを目の当たりにしました。日本列島に住む身としては大地震がいずれは起きるように、景気循環も必ず起きると考えてしまいます。とりわけトランプ大統領が仕掛けた貿易戦争、保護主義経済、やたらとリスクを高めているイラン制裁などなど異例の世界同時好況の足を引っ張る政策ばかりが目立ちます。
リーマンショックから10年、アジア通貨危機から20年。私はそろそろかと身構えています。私の想像力は「平家物語」の枠組の中にあります。
「祇園精舎の鐘の声、諸行無常の響きあり、沙羅双樹の花の色、盛者必衰の理 （ことわり）をあらわす」米国の成長ポテンシャル（潜在成長率）には２つの見方があると思います。
一般的な見方は２％程度。
この場合、トランプ大統領の財政政策は、景気を過熱させるだけの迷惑な代物。
ＦＲＢは、インフレを防止するために、粛々と利上げをしなければなりません。
これに対して、トランプ大統領が考えているのは３％。
米国経済には成長余地が残っており、だからこそ物価・賃金も加速していないというわけ。
この場合、ＦＲＢの利上げは、持続的な３％成長へのシフトを邪魔していることになります。
現時点では、どちらが正しいのかよく分かりません。
次の２年で答えが出ると思います。以下の見方に違和感はありません。やはりインフレなき利上げの背後に「将来利下げするために利上げしておきたい」という糊しろ論があるのだとすると、そのようた不埒な政策運営はオーバーキルを呼んで終幕を迎えるという可能性が高そうです
むしろ、インフレ圧力がない状況下での利上げ、及び、資産圧縮は株価の下落を通じた逆資産効果で米国経済の成長余力を潰してしまうリスクの方が高い。FRBが経済成長の見通しを上方修正し、現行の段階的な利上げを終えることが米国経済繁栄と株価上昇の条件となる。
