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伊藤さんのご活動は、「福祉のイノベーション」と言えます。
私も福祉的な制度を利用したことがあります。しかし、制度が複雑で分かりづらい上、「自分に利用する資格はあるのか」と不安になってしまい、窓口にたどり着くまでが大変でした。支援が必要な方には、そうしたエネルギーを出せない方がたくさんいらっしゃると思います。
そうした課題を、マーケティングの発想をもって解決しようとしているのがOVAの活動です。
ぜひ、ご一読ください。
初発のうつ病の再発率は50%だそうです。
そして、糖尿病や癌患者よりも患者数は多く増加しています。
うつ病・自殺による社会経済的損失は、3兆円弱(2009年時点)です。
ようやく、うつ病の予防プログラム及びリワークプログラムが出てきましたが、人口減少・労働力不足の昨今、いかに予防していくか、リワーク(復職支援)を行っていくか、政府の喫緊の対策が必要だと思います。
http://www.lifesci.co.jp/special/%E4%B8%8D%E5%AE%89%E7%97%87%E7%8A%B6%E3%81%A8%E3%81%86%E3%81%A4%E7%97%85%E3%81%AE%E6%B2%BB%E7%99%82/
https://sukoyaka-taiso.com/mental/
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000qvsy-att/2r9852000000qvuo.pdf
https://diamond.jp/articles/-/9555
●応援する●
https://ova-japan.org/?page_id=3150
それにしても欧州の小国の自殺率が軒並み高いですね。。原因は社会不安、気候、アルコールなど様々な原因が考えられるようですが、どの国でも予防は重要ですね。
そのうえで、若者特有の「これだという原因がない」ことがアウトリーチのネックになっている。そこをSNSやネットなど、スマホ普及に合わせた形でアウトリーチの力を高めていくOVAの取り組みは大変貴重なものです。
私たち、育て上げネットでもLINE相談を若者向けに行った際、伊藤さんのご指導を受けました。SNSなどテキストベースで相談を受けることは、相談員にとってもかなり心的負担が強いものですが、それに加えて、「相談者が来られない」に寄り添うためのデジタルリテラシーをも高めていかなければなりません。
最終的にはITも活用しながら、テキストでの相談を行い、しっかりと次につなげていく人材を「貴重」と考え、社会として価値付けをできるかどうかによって、自殺者を減らしていける、誰も孤立しない社会が作られていくのだと思います。
なお、米国では、行動経済学者のキャス・サンスティーンがオバマ政権下で規制問題室長に抜擢。この考えに基づいて、全米の規制改革を進めました。(詳しくは『シンプルな政府』(NTT出版)に詳しいです)
https://www.3ohuda.net
シリアスになりすぎず、子どもたちの印象に残る形にすることで、伝えたいメッセージを伝えられるように。
どのアプローチが正解かはわかりませんが、テクノロジーの活用が少しでも多くの自殺を未然に防止できれば...と願わずにはいられません。
厚生労働省の「平成28年度自殺対策に関する意識調査」によれば、「周りに自殺した人がいる」と答えた人の割合は4割に達しています。
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12200000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu/h2804_kekka.pdf#page=49
日々日本人の性格と向き合ってますが、
確かに日本人は繊細で自己内省的性格だと思います。
記事にあるような、自殺したいと気持ちを抑える
取り組みに我々も何か助力できないか。
真剣に考えてみようと思います。
Twitterが感情のはけ口になっているところもあるけど、大抵はネガティブな投稿に共感がなされて、ネガティブなスパイラルがとまらない状況。
こうした取り組みは素晴らしいし、応援したい。