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単なる価格の問題ではないのでは...?

ブランド価値が下がった...が正しい言い方の気がする(´・ω・`)(´・ω・`)

ひと昔前は「apple持ってる自分カッコいい」と高揚感を演出できたけれど、それが薄れてしまった。これは結構な課題では?
あまり驚きはありません。インドのアッパーミドルはもとより米国文化のエクスポージャーが高くiPhoneは持っていたないしは知っていた、逆に所得が上がってきたからスマホを買おうという新中間層はサムスンでも中国製のXiaomiでもなくOppoやVivoや更にその下の国産マイクロマックスを買う、と言ったところが日々の社員や投資先の若い連中と付き合う体感とも、マクロ統計とも合致しています。

なおAppleが廉価版を出す事は、シャネルやフェラーリがそうしない理由と同様にあり得ないと思います。
シェアはともかく、実数が落ちているのが痛い。
インドは、中国の成長がサチってきているなかで世界のスマホメーカーが注目している市場。経済力の成長も併せて、市場自体が成長している。
Appleにとっては平均の一人当たりGDPとかより、Appleの顧客となりうる経済力をもつ人口層がどれだけいるかがキーだと思う。そして、それは経済全体が成長している中で、増えることはあっても減ることはないだろう。
そのなかで、昨年300万台だったのが、今年ペースが減少しているという記事の記載は気になる点。新モデルの季節性はあるので年末まで分からないが、いい兆候ではない。
『アップルは昨年(2017年)、インドで約300万台のiPhoneを販売した。しかし、今年は6月末までの半年間で、100万台に満たなかった。このまま推移すれば、今年のアップルのインドにおけるiPhoneの年間販売台数は、200万台を下回り、2015年の水準に逆戻りすると指摘されている。』
価格が大きなネックになっていますね。日本ではiPhoneのシェアが高いので、誰もかれもiPhoneを持っているようですが、世界で見れば圧倒的にアンドロイドですね。

”インドでは、450ドル以上する端末の販売台数は全体の5%に満たない。しかし、iPhone Xよりも安価なiPhone 8であっても900ドルする。”
兼価版があればまた話は変わって来るのだろうか。Appleの資本があれば再チャレンジできそうな気もするけど。
テクノロジーとブランドイメージが結び付くと高付加価値製品になりますが、元熱狂的なアップル信者として言わせていただくと、アップルもコモディティ化の波には逆らえないのかなと感じています。学生時代にカップラーメン食べながら苦心して購入した初代Macみたいな未知のワクワク感。もうiPhone にはありませんよね。ちょっと寂しいですが、度肝を抜く新テクノロジーかコスパを高めるかしかないのでしょう。元アップル信者の素直な感想でした。
インドのスマホは中国勢が圧倒。Appleはインド用に廉価版を出すべきか選択を迫られる >出荷台数が多かったメーカーは1位から順に、中国シャオミ、韓国サムスン電子、中国ビーボ、中国オッポ、中国トランション・ホールディングス
やはり価格がネックですよね。これだけシャオミやサムスンの存在感が大きくなった今、インド市場で盛り返せるのでしょうか。インドではないですが、春にモロッコに行った時もiPhoneを持っている人はほぼおらず、ほとんどオッポやサムスンでしたね。
製品の標準化がある程度進んでしまった領域での新興国の戦い方として難しさと同時に学ぶ事も多いですね。毎回話題にあがる低価格版を本当に出してくるのか?は今後気になるところです。
Appleにとってシェアは大事(特に地域毎の)。シェアを一定以上取れなければ、Appleのエコシステムが十分に機能しない。macと同じ様なシェアでは、中国のように主導権を握れ無いため、数は追求しないと衰退していくだけ。

平均単価が上がり、利益の増加を賞賛する意見も多いけど、それだけ安価にした旧機種が売れにくい状況も表していると思います。平均単価と利益率の低下に顕著な変化が無ければ、インド等の新興国でシェアが停滞していると見て良いかもしれない。

IDCとTrendforceで上位のシェアに違いがあるのが気になる。集計方法の違いでしょうか。
株式会社大塚家具(おおつかかぐ、Otsuka Kagu, Ltd.)は、東京都に本社をおく家具販売会社である。対外的なコーポーレートブランドネーム(商標)としては「IDC大塚家具」(アイディーシーおおつかかぐ)の名称を用いている。 ウィキペディア
時価総額
50.4 億円

業績

アップル(英語: Apple Inc.)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品・デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、アップルコンピュータ (Apple Computer, Inc.) から改称した。アメリカ合衆国の主要なIT企業である。 ウィキペディア
時価総額
100 兆円

業績