【分析】グーグル、アマゾン、アップルを「英語」で読み解く

2018/6/21

財務諸表の基礎知識を身につけると面白くなるのは、海外企業の決算書もわかるようになることだ。

会計の基準は、国によって日本の基準のほか、米国会計基準（US-GAAP＝Generally Accepted Accounting Principles）、国際財務報告基準（IFRS＝International Financial Reporting Standards）などがあり、それぞれ微妙に異なる。しかし、700年もの歴史の中で進化してきた会計は、ビジネスにおける“国際共通言語”といっても過言ではない。

さっそく、アップル、アルファベット（グーグル）、フェイスブック、アマゾン・ドットコムという世界の時価総額ランキングの上位にいる米国の巨大企業の決算書を見ていこう。

そうすれば、同じ「巨大IT企業」で括られる先端企業の、それぞれ全く異なる姿が見えてくるはずだ。

【新図解】知識ゼロから学ぶ「財務3表」のすべて

NewsPicks編集部

2018年06月20日

仮説を立て数字を読む

コメント

注目のコメント

• NISHIKATA ATSUHIRO

  デロイトトーマツ（オーストラリア） 米国公認会計士/Atsueigo代表

  ・2018年06月21日

  今回の記事を担当させていただきました。
  
  財務分析は数式が多用されがちですが、その本質的な考え方を身につけていなければ分析的思考を欠いた「単なる数式の当てはめ」に終始してしまいます。そこで、今回の記事ではこのような手段の目的化を避けるべく、数式の解説をできるだけ避け、財務諸表分析の本質である「仮説検証型の思考プロセス」について理解することを主目的として記事を執筆しました。
  
  また、できるだけ会計用語は英語でも記載することで「英語」と「会計」という2つの国際共通言語を同時に伸ばすことも意識しております。
  
  会計に詳しくない方でも、これまでの「会計2.0」特集で得た知識だけあれば簡単に理解できるように執筆したつもりですので、是非多くの方にご一読いただき、お役立ていただければ嬉しく思います。
• 谷口 健

  NewsPicks 副編集長

  ・2018年06月21日

  昨日公開のインフォグラフィック記事が「会計知識の初級編」だとすると、こちらが「応用・中級編」となります。ただし、「漢字で読む財務諸表」はどこか仰々しいのですが、英語で会計用語を読むと、「そういうことか」というエウレカがあります。
  
  この記事は、オーストラリアで現役会計士として活躍している・西方篤敬さんにお願いしました。YouTuberとしても活動し、私自身、彼のYouTubeをみて、今回思い切って寄稿をお願いしました。たび重なる原稿修正のお願いにも本当に紳士にご対応いただき、完成度もかなり高くなりました。
  
  ＜今回の特集で好評の「初級編解説」はこちら＞
  【新図解】知識ゼロから学ぶ「財務3表」のすべて
  https://newspicks.com/news/3106388
• Kato Jun

  ユーザベース SPEEDAアナリスト

  ・2018年06月21日

  「読み解き方」は、人によって目的が違ったり、色々なスタイルがあると思う。
  
  自分の場合は、その会社を知る＝業種の相場との共通点・採点とその背景をしる、ということが最初の目的があることが多い。なので、
  ・まずファクトを見る
  ・ほかの期や企業との違いを見る（比較）
  ・違いについて定性的な仮説を考える
  というステップが多いかなぁと。というのは、業態によって各種財務指標の適正値は違うし、それを全部覚えているわけではない。
  あとは日々ニュースを見ながら、それが仮説というかインプットとしてあって、そうなんだっけ？と確認をするために他社と比較をすることが多い。
  
  記事に乗っかると、総資産回転率について考えたい。
  例えばトヨタ（金融事業除き）は0.97倍、パナソニックは1.27倍。製造業で、工場も在庫（棚卸資産）も必要なのに、いずれもFacebook・Google・Appleよりも高い（Appleは製造を企画するが、自社で製造はしない、在庫は持つ）。
  
  そこで記事の流動資産（Current Assets）のグラフを見ると、各社ともに超大量に棚卸以外の流動資産があることが伺える。中身は現預金がほとんど（Appleは固定資産でも投資が多い）。
  つまり稼いでいるのに使えていない実態が浮かび上がってくる。でも、負債はあったりする（とくにAppleは増やしている）。その背景は米国外で稼いだものに課税されないために海外で貯めているから。
  そして税制改革で海外にたまっている資金も低税率で戻せることとなった。戻ったらどうするかというと株主還元をする。
  こういった「仮説ネタ」を日々のニュースなどから取ってきている。