【分析】ソニー、東芝、シャープ。驚くほど社員数が減った100社
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社員数の減少にはやむを得ない事業縮小（リストラ）と戦略的撤退（事業ポートフォリオ整理に伴う売却など）がありますが、今回のランキングには双方のタイプがみられます。
第一三共はインドの後発医薬品事業売却が主要因で、営業赤字に陥っていたとはいえ後者に入るでしょう。J.フロントリテイリングも、スーパー「ピーコック」の売却や、不動産事業重視の戦略転換が表れています。
一方、ルネサスエレクトロニクスは「人的合理化」としていてリストラを行っています。
5年間で91%減という驚きの数字となっているユニデンも、2012年度に5,246人という大幅な事業縮小がありました。
パイオニアは、不調だったAV機器事業もシェア1位だったDJ機器事業も売却。
ただし、企業業績をみる上では、リストラによる社員数の減少自体よりも、その後の収益性や1人当たり売上高の改善などが重要になります。
その辺りについても今後取り上げていきたいと思います。企業ランキング連載、第２回目です。今回は、この５年間の従業員減少率に焦点を当てました。５年間の推移を見ることで、改めて大きな流れで企業の戦略を見ることができます。
１万人以上の大企業には、ルネサス、パイオニア、東芝、シャープなど名だたる電機企業が名を連ねています。
衝撃なのは、「５００人以下」企業です。90％以上も人を減らして、社員が１０人以下になった企業もあります。これはほぼ解体に近い人員削減に見えます。
コメントを通じて、さまざまな意見交換をできればと思います。
参考までに、連載第１回は以下のテーマはこちらでした。
【大公開】「若くて給料が高い」日本の上場企業トップ100社
https://newspicks.com/news/3075955例外はありますが、このランキングのトップ20を見ると、過去10年間で産業のパラダイムシフトの波をもろにかぶった、数々の有名企業が並んでいることにハッとさせられます。トップ解任劇のあった三越伊勢丹、業績は好調でもハードメーカーとしてかなり苦しんだソニー、そして買収されたシャープなど。
一方で、人数が多いことが、これからの時代の有力企業の条件では必ずしもないかもしれません。
デジタルテクノロジーの浸透で、よりフレキシブルで、素早く動きをするといった企業経営が、何十万人という社員を抱えている企業にできるのか、日本以外の国でも大きく問われているテーマでもあるでしょう。
