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一時は現社長に好意的なメディアの論調が多数に見えましたが結果が明らかになるにつれ、この記事のような否定的な論調が多くなってきましたね。当時は増配という提案やイメージ先行で正しい改革の様に株主も判断したこかも知れませんがその判断が中長期的に正しくなかったのであれば、それは株主は追うべき結果責任なのでしょう。ただ、このまま沈んで行くとすると従業員の方々が気の毒ですね。前社長の復帰が求められているのかも知れません。
現代は、家具はコモディティになっています。
昔の「嫁入り道具」のような一生モノではありません。

転居のたびに買い替えたり、模様替えのために買い替えたりと…。
お手軽な価格で提供しないと一般顧客には売れないでしょう。
本当に厳しい。こういうのって他人事だから「そんなのこんな風にすればいいんじゃないの?」って無責任なアイデアが思い浮かぶことがありますが、こと大塚家具に関しては何をどう考えても無責任なアイデアさえ浮かんでこないです。
厳しいの一言である。早目に手を打った方がいいと思う。
それが事業再生(≠企業再生)の基本だからだ。
コンサル経験のある久美子社長が2015年2月に描いた中期計画の
まとめ方があまりに「きれい」だったのが気がかりでした。

経営は、「計画の見た目で行うものではない」とビジネススクール教員としてあらためて思う。

*2015年2月の中期計画は以下にあります。
https://www.idc-otsuka.jp/company/ir/tanshin/h-27/h27-2-25.pdf
引き際は本当に難しい。

一般論ですが、構造的に難しい業界だったりする中で、なかなか社内改革も難しいのであれば無理に延命はせずにきれいに清算して人生を他のことに使う、という選択肢もあるんじゃないかと思うんですが、まあ他人事だから言えることなんでしょうね。
お父様との件はともかく、やはり戦略の見直しが必要です。
あれだけの騒ぎだったので、久美子社長としては、
ここで経営方針を変えてしまうと、自分の立場含めて
全否定されることに抵抗があるのかもしれないですが、
ここで勇気あると撤退をしないと手遅れになってしまいます。

ブランドは立っているだけに、
まだまだ再建方法はあるでしょう。

引用
かつて100億円以上あった現預金は18年3月末の時点で10億2600万円まで減ってしまった。この間、埼玉県春日部市で取得していた物流施設用地を約24億円で売却し、昨年11月には業務提携先で貸し会議室事業を行うティーケーピーに自己株を10億5100万円で譲渡、さらに三井不動産や三越伊勢丹ホールディングスといった持ち合い株を大量に売却したが、本業のキャッシュ流出は凄まじく、現預金は見る間に減少した。
ありゃま
かなり厳しい状況が続いていて、不採算店を閉めるに閉められない現状もあるようです。
店舗も従業員の方も多いだけに、社員が可愛そうですね。そろそろ転職準備ですね。
株式会社大塚家具(おおつかかぐ、Otsuka Kagu, Ltd.)は、東京都に本社をおく家具販売会社である。対外的なコーポーレートブランドネーム(商標)としては「IDC大塚家具」(アイディーシーおおつかかぐ)の名称を用いている。 ウィキペディア
時価総額
85.7 億円

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