世界のリーダーが頼る男。「新時代の読み解き方」を教えよう

2018/4/9

激動する世界は今、どんなリスクをかかえ、どこに向かっているのか──。

地殻変動が進む国際情勢を読み解くべく、グローバル企業のトップから外交官、各国政府の要人までが、アドバイスを求める男がいる。

政治リスク専門コンサルティング会社ユーラシア・グループの社長、イアン・ブレマーだ。

1998年、ブレマーは弱冠28歳でユーラシア・グループを創立。アメリカ金融界初の「グローバル政治リスク指標」を作り、これまで世界で指導的立場を果たしてきたアメリカの相対的な国力の弱体化を指摘。

G7を構成する主要先進国はもはや指導力を失い、リーダー不在の「Gゼロ」の世界がきたと提唱したことで知られる。変化する世界を新たに捉え直したのだ。

世界のリーダーたちがアドバイスを求め、「ビジネスパーソンこそ地政学を知るべき」と主張する地政学の巨人ブレマーに、「世界の読み解き方」を聞いた。

リスクは「インフレやバブル」じゃない

──なぜ今こそビジネスパーソンは、「地政学」や「政治リスク」を理解すべきなのでしょうか？

コメント

注目のコメント

• Ian Bremmer

  Eurasia Group and GZERO Media President

  ・2018年04月10日

  Thank you all for your interest. We're facing an unprecedented level of geopolitical risk - and it isn't going away any time soon. I look forward to your future comments and feedback.
• 横田 孝

  The Japan Times 共同編集局長/Co-Managing Editor

  ・2018年04月09日

  ユーラシア・グループ社長のイアン・ブレマーは、国際関係のプロの間では知らない人はいない存在。国際情勢の全体像をつかみ、長期的な「流れ」を読むとともに、各論の国際問題に対して瞬発力ある形でコメントする力が卓越しています。
  国際ニュースがわかりにくくなっている一因は、メディアが場外乱闘に振り回されて本当に重要なことをきちんと報じないから──。インタビューで印象深かった言葉の一つです。
  メディアが情報のゲートキーパーの役割を十分に果たせなくなっていることに同意しつつ、その役割をNewsPicksが果たしていくべきと、改めて思いました。
• 塩崎 悠輝

  静岡県立大学国際関係学部 准教授

  ・2018年04月09日

  リスクの分析が商売になる、と広く認識されるようになったのは冷戦後の１９９０年代、特に２００１年以降ではないでしょうか。冷戦の終結と世界各地の紛争や政治的変動の要因が多様化したと思われたこと（米国とソ連の介入では説明できない）、加えて「テロの時代」がやって来たと思われたことが背景にあります。
  　米国はもともとシンクタンクと政策提言が盛んな国ですが、１９９０年代後半以降、国際危機グループ（ICG）などを含め、新しい紛争やテロのリスクに特化したシンクタンクが新設されていきました。
  　地政学自体は古いものでヨーロッパで発達してきました。社会科学の一部として、国家の政策、とりわけ植民地政策などの外交政策に科学的根拠を与えるべく発達してきました。そのために特に地理学を取り込んで、「政治地理学」とも称されました。ヨーロッパではドイツのナチス政権が地政学者ハウスホーファーの提唱した「レーベンスラウム（生存圏）」論を基礎として侵略戦争を進め（そして失敗し）たため、地政学の科学性が致命的に疑われることになりました。
  　日本にも戦前は欧米からの影響で地政学が流行り、「満蒙は日本の生命線」なんていうのは典型的な地政学的言説でした。
  　一方米国では国際関係論の発達と結びついた地政学が一定の影響を持つようになりました。米海軍の理論家マハンに由来するシーパワー論やその後のリムランド論は米国のシンクタンクや政権に広く影響を与え、米国の国際戦略の指針と考える人々が少なからず現れました。ヨーロッパとは異なる米国特有の事情といえるでしょう。
  　冷戦後、地政学はリスク分析と組み合わされ、引き続き米国の指針を提唱するのに少なからぬ人々に用いられています。大ざっぱな話が多かったり、壮大な文明論の話になりがちで、科学的というものではないですが、米国では殊の外影響力が大きいです。米国の外交政策は地政学的な大きな枠組みで長期的視野に立とうとするため、各国の個別の背景や事情が無視されがちです。もう少し各国個別の事情、中国なりインドなり、あるいはイランやサウディアラビア、イスラエルといった個々の国々で、実際に何が問題になっているか、当事者は何を求めているかといった、当事者の事情を現地でよく調べた情報もあわせて考察されたほうがいいい、と思われる場合もよくあります。