電通発表の「日本の広告費」 媒体別広告予算に意味があるのか?(本間充)
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メディア業界に三年ぶりに戻ってきて思うのだが、依然として「媒体別広告予算に意味はある」ということ。記事の本間さんとは意見を異にするが、「広く、多くの人に伝える広告」がもはやインターネットに移っているにも関わらず、マスメディア=TVという認識自体が残っている限りは、これを出し続けることに意味がある。
インターネットでも一部のプラットフォームメディアはマスメディアでありながら、個々にコンテンツを出し分け出来るメディアだ。少なくとも50代以下にとってはそれが現実であり、TVはむしろ高年齢層向けのターゲティングメディアと化している。純粋に広告メッセージによるボラリティとメディア接触などを年代性別ほかの属性で切って考えても、日本のインターネットが全メディア費を占める割合は圧倒的に少ない。
一方で広告費そのものは日本ではGDPの1%強で長年推移しており、そもそも決められたパイの大きさは景気に左右され、メディアはその限られたパイを奪い合っている(米国ではGDPの2%程度なので、その辺はもっと議論されるべきでしょうが)。まずは、一種の公共的データとしては意味がある数字であり、電通には正確を期しながらもこのデータを出し続けて欲しいと思う。「日本の広告費」に関する、私の考えを記事にしました。もっと、マクロに広告を考えたいですよね。媒体別というミクロな考えではなく。
電通さん、とってもミクロですがスポーツ業界に投下する広告費の推移も教えてください〜。
体感ですが、バスケ業界はBリーグ以前と以後では、200〜300%くらい(幅広いな。笑)ありそう。
僕が経営する3人制バスケチーム「TOKYO DIME」は前年比300%の広告費獲得を目指して頑張っております。(絶賛スポンサー募集中!)