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保険、ブライダル、学校教育、健康診断、そして法律とのこと。
米国の保険はややこしいし、使い勝手の悪いものが多いようです。

契約者にある治療をしようとすると
「この契約ではその治療はできません」
というように、保険会社からストップがかかるそうです。

また、ブライダルは良質で安価なものが流行るでしょう。
ジミ婚の煽りを受けて、一度掴んだカモに法外な金額をふっかける悪徳業者が日本でも出てきているそうです。
生態学の話をすると、生物の生き残りにr-k戦略説というものがある。r戦略は多産多死、たくさん子孫を生んでその中から少数が生き残ることで種を繋ぐもので、食物連鎖下位の生物はr戦略を採っている。k戦略は少産少死、少ない子孫を大切に育てる戦略であり、人類はどちらかと言えばこちらに属する。

破壊的イノベーションは外的要因か内的要因かはあまり重要ではなく、環境の変化に適応するという観点においてはr戦略を採っている組織の方が強い。現代が大きな環境かく乱期に差し掛かっているのであれば、r戦略のベンチャーがk戦略の大企業に勝つのは必然である。
いったい何が破壊されるのだろう。

建設業は、じわじわと変化していきそうです。
AIやIoTの需要は確実にありますが、もともと保守的な業界で法や条例による規制があるので、新しいことを何でも実践できる分野ではありません。
発注者と受注者、現場と設計、下請けに孫請けといったしがらみが非常に強く、どこか予定調和を大事にしているので破壊的なイノベーションは困りそうですね。

個人的には、イノベーションがいちばん起きてほしいのは国会議事堂です。
弁護士が入るなら税理士も入るでしょ。領収書の読み取り精度が上がれば税務申告書の自動作成も夢じゃないです。
健康診断というのは確かに大いに改善やイノベーションの余地があると思う。そもそも1年に一回などのように散発な測定に留まっているので、KPIが取れない→PDCAが回らない→診断時のみ危機感を覚えるが1ヶ月後には忘れて改善しない、という人が多いのではないか。測定にも従来からの血液や唾液やテロメア測定などに加えて色々と多面的かつ簡易な測定技術が出て来てはいると思うので、あとはコストダウンと、そして人々への動機付けの仕組化をどうするかだと思う。米国でも日本でも社会保障費の観点では健康意識の低い人ほどコストが掛かって対策が必要だろうから。個人が極限まで意識せずとも様々なデータが自動的に取れるような仕組みが目指されると思う。
「細分化」、「時代遅れ」、「評判が悪い」は、いずれも代表特性の表現としては主観的・抽象的で使いづらい。

このままでは、何にでもあてはまる占いに留まる。

しかも、その後の5つの業界の分析と連続していないように思う。

5つの業界での発見が先にあり、後付けの特性分析のようにみえる。つまり、直感的。
アメリカの記事か。日本だと「物流」が入るでしょうね。
全世界のリーガルマーケットは約640billionで、うち45%が米国(290B)、日本はわずか0.5%(約3billion)というリサーチを見たことがあります。290Bものマーケットがあれば、そりゃ破壊的イノベーションも起きるだろうなあと思います。

https://www.researchandmarkets.com/research/rmtlvn/legal_services
このなかで個人的に最も注目分野は健康診断。

来月健康診断を受けるのですが、時間的制約があり直前になって急務が重なりキャンセルしてしまうことがあります。(結果翌年へ持ち越すことも度々)
臨床医を補助する先端技術で、受信のハードルが下がり且つ血液でがん検診まで実現できるというのは画期的です。

治療より予防が大切だとわかっていながら検診を受けられない方も、テクノロジーの進歩で諸問題を解決できれば幸いです。

業績