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七転八倒、捧腹絶倒の似鳥会長の私の履歴書とは打って変わって、かなり悲観的な2018年予想。

予測が当たるかどうかが問題ではなく、大企業の経営トップたる者、このような最悪のシナリオを想定しつつ、それを踏まえてどう手を打つか常に考え行動に移すことが必要なんでしょうね。

そして、最後にお約束の似鳥節

「逆境こそチャンス。わが社でもいまから対策を練っていますが、その自分たちの対策が通用するか楽しみです。同じ人生なら、この『戦国時代』をドキドキハラハラしながら楽しんでいきたい」

も健在でうれしいです♪
似鳥会長が楽観的な経済見通しを語ることは極めて稀です。昔からそうです。
常に最悪の外部環境を想定して、それを乗り切れるような業務改善を社員にも 自らにも課す。
そうすることで組織な足腰が強くなるのだと日頃からおっしゃっていますね。
全体的に非常に悲観的なトーンですが、似鳥会長の発言だけを読めば、それほど違和感のない内容。景気回復期待が広がっている今こそ、変調の兆しに目を向けるべきだと思います。ただ、「訪日外国人が消える」という見方だけは同意できませんでした。
非常に興味深く読みました。
経済動向を読み解くのに、どの指標を見るべきかのヒントも頂いた。

>最盛期のホームセンターは坪当たり年間340万円くらいの売り上げだったのが、いまは平均70万円くらいまで下がっている。一店あたりの面積拡大とオーバーストアが原因です。

住宅産業の動向は景気のバロメーターで、新設住宅着工戸数が年間120万戸を超えると景気がいい。日本の人口約1億2600万人のうち1%に住宅が売れるという水準ですね。

その新設住宅着工戸数はリーマンショック後に80万戸、90万戸と増加はしてきたが、昨年度も、今年度も100万戸を超えていない」
追記 そしてこういう株急落だと、やはりニトリ会長の言葉が響く‥
ニトリ会長の景気予想、株価予想は、業界でもよくあたるし、本質ついていると有名。たしかに、2018年秋以降(総裁選以降)は潮目が変化しても不思議でないかも
面白い。現実を冷静に捉えた分析だ。「消費そのものが娯楽」だった精神的に貧しい時代が終わる。不動産の暴落もあると思う。
米国経済もさることながら、日銀の拙速な出口や9月の自民党総裁選でアベグジットになったりすれば、株価の2万円割れは十分ありうるシナリオですね。
似鳥社長の説明は、すごく理にかなっていると思うし、オーナー経営者にありがちな独特の嗅覚に頼るようなこともない。

社内でも数字をベースとした議論が重要視されると聞いているし、マーケットの変化を数字で読み取るというのが、まさに現代の流通業の経営の基本だと思います。

個人的には、米国の経済政策の綻び(粉飾?)が少しでも見えてきたら、世界経済は急降下するリスクがあると思っています。
今夜、ダイヤモンド経営者倶楽部さんの賀詞交換会で似鳥会長の講演を伺う予定なので予習。大企業の社長なのに…いや、だからこそ様々な業界データしっかりと把握して予測を立てていらっしゃるんですね。

中小企業はどういうニッチを攻めるのか、がポイントでしょうか。いずれにせよ、今までの事業基盤に安穏とはしていられませんが。
そうして、ETF介入を続ける日本銀行の信任は失われて行きます。
黒田総裁の続投を支持する方には、驚くばかりです。
株式会社ニトリホールディングス(英語: Nitori Holdings Co., Ltd.)は、主にインテリア(家具)の小売業等を展開する日本の持株会社である。 ウィキペディア
時価総額
1.44 兆円

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