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採用を始めた4年前から私の主張は一貫して
「あなたにとって都合の良い会社を選ぶべきだ」です。

滅私奉公の時代ではありません。

年功序列+終身雇用で死ぬまで面倒を見てもらえる時代なら滅私奉公で良いですが、今はそんな時代ではありません。
昨年、全社員に副業を解禁して話題になったソフトバンク。新卒社長や役員が2年おきに2名入れ替わる制度など先進的な働き方の取り組みで知られるソフトバンクとサイバーエージェント。人事トップの、源田泰之さん、曽山哲人さんに、2018年の働き方について対談して頂きました。

人事トップ自ら、「会社を使い倒す」ことを奨励しているとはなんとも太っ腹。しかし、それは、自律的に働かない社員は評価しない、ということの裏返しであるように思いました。

対談と共に、柔軟な働き方の浸透状況や、「ポテンシャルを存分に発揮している」と思う人の各国比率など豊富な図表も合わせてお読みください。
記事の中に出てくるデータが面白いですね。15年から解禁されたサイバーエージェントさんでは現状80名の方が会社公認で副業されているとのこと。四季報の社員数で比率を出すと、副業率は5.3%となります。(社員数は連結4543名ではなく単体1500名を使っています。)
対して、リクルートワークス調べの全国での副業率は正社員で10%強で、弊所の調査でも似たような数値が出ています。
そして、記事中にあるように、副業を容認している企業は23%ほどしかありません。
ということは、そもそも副業している人の大半は(おそらくは所属している会社が副業を容認していたとしても)会社に黙ってやっており、その数は想像されているよりずっと多いということ。
全員が副業をして、外部で学習する機会が増えてくると、企業の人事制度そのものの見直しが必要になってくる。
本業、副業、学習など全てのデータを統合して、セルフマネジメント、キャリア支援ができるツールがあると良いな。
その通りですね。ただ「時代だ」というよりも、よくよく考えれば昔からそうです。

あくまで大切なことはその人の市場価値であり、会社内価値ではありません。そこの誤解がある人は社会でサバイブできず、淘汰されていってしまいます。副業で学んでみることはもちろん、本業でも自分に負荷をかけながら大きな挑戦をし続けることは大切ですね。(もちろん副業は創業来ずっとウェルカムでした。笑)
源田さんにはソフトバンクアカデミア、ソフトバンクユニバーシティ社内講師etcで大変大変お世話になってますが、
人事=人・組織と事業(チャンス)をつなぐ役割 を体現されている方です。
サイバーエージェント曽山さんとの対談、両社のダイナミックさがよく判ります、後半も楽しみですね〜

以下引用
「ソフトバンクってすごい可能性のある会社だ」と自分事として捉えるのかで、自分自身の将来の可能性も大きく変わってくるはずです。
なので、社員には当事者意識を持って、変化を怖がるよりも楽しいと感じられるようになってほしいという思いはあります。
企業の人事担当者の方に読んでいただきたい素晴らしい対談でした。

下記の言葉がこれから求められる人事戦略を象徴的に表していると思います。

いまや最大の希少資源ともいえる人材。

アプローチの違いが、数年後には大きな違いとなって現れることを予感させる内容です。

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「才能開花競争」と名付けていますが、今後は企業間の競争も、発掘した人材や才能を開花させられる環境やプラットフォームを整えることができるか、という争いになっていくと思います。
使い倒すというよりは、互いにパートナーとして価値提供し合う、結果として高め合うという感覚です。組織だろうが個人だろうが相対するものはwin-winであるべきだと思っています。
ソフトバンクアカデミアの若女将、源ちゃん。いつもありがとう。今晩行きます。的な意味でアゲ。
本当に、入った会社は使い倒すべきだし得るべきものは全て吸収すべきだと思います。もちろんやりたいことだけやっていたら会社は回らないので、組織に対して貢献することが必要ですし、そのように動くことで新たな発見もあると思います。ただ、何をしたいのか、どういったキャリアを築きたいのか、をきちんと伝えられる企業でないとそこにいるのは辛いですよね。
この連載について
長時間労働の撲滅、副業の解禁、リカレント教育の普及促進ーー。 現在政府は、働き方改革の第二章として人づくり革命に邁進している。 大手企業の間でも、副業や柔軟な働き方を推進する企業も増えてきた。 一方でAIやIoTなどの技術の革新は、我々の働き方をも変えつつある。 そんななか、私たちは、働くということにどのように向き合うべきか? リンダ・グラットン、ソフトバンクやサイバーエージェントの人事トップなど識者と共に考える。
ソフトバンクグループ株式会社(英文社名: SoftBank Group Corp.)は、日本の携帯電話等の電気通信事業者やインターネット関連企業等を傘下に置く持株会社。日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
10.3 兆円

業績

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