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今回は近年注目が集まっている健康管理について書きました。
背景として、60代の父の友人が60歳前後から病気になる人が多く、高齢になってから健康に気を遣うのでは遅いのだと実感したためです。

2014年に調査された厚生労働省「国民健康・栄養調査」(http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000117311.pdf)の所得と生活習慣等に関する状況によると、所得が600万円以上の世帯は、200万円未満の世帯と比較すると、野菜摂取量が多く、歩数の平均値は少なく、肥満者の割合は少ないという結果になっています。また、健診等の未受診者の割合も、所得が高い方が受診割合も高くなっています。

一方で、厚生労働省「国民生活基礎調査」によると、世帯主の年齢別所得金額では、20代が300万円台、30代が500万円台、40代が600万円台、50代が700万円台と徐々に上がっており、若年層では健康管理をするために健康に投資をする余裕がない人も多いのだと思います。

所得の問題もあり個人ベースでは健康管理が難しいことも多いため、会社や政府による健康管理への取り組みが注目され始めていますが、なかなか成果が目に見えにくいのが実態です。
個人的には医療ベンチャー等が登場し、健康管理への注目度がもっと上がって、自然と健康に向き合えるようになればいいなと思います。
個人の健康管理をウェブでサポートするサービス、いわゆるPHRはヘルスリテラシーの向上や補足に役立つサービス。
近年参入事業者も増えてきている。
更なる普及に向け後押ししていきたい。
予防医療は国にとっても個人にとっても最適解なことは明らかな反面、わかっていてもできないのが健康管理。
いつも飲むお茶をトクホに変えるなどの手法は手軽ですが、「健康経営」という観点で企業が関与を始めたのは画期的だと思います。本格的に疾患を発症するのは60代とはいえ、従業員が健康な方がパフォーマンスが上がるとなれば、多少のコストをかけてもやる価値がある。どうやって管理するか、健康管理にやる気を出させるか、という部分でよいやり方が提案できれば、需要はあると思います。

PHRは医療現場にとっても重要な話なので、早く進めていただきたいところです。
スマホの画像認識精度が上がり食事のカロリー含め諸々の数値化ができ、ウェアラブル端末で細かい提案が入ってくる。この辺りは近未来では当たり前になってきそうですね。
トクホねぇ。。
お約束の難デキですか。もはやトクホはなんのアテにもなりませんよね。
「健康」がセルフマネジメントの一環として定着することは望ましいこと。
ただ、健康ではないこと=悪、といった過度なプレッシャーにならないように気を付けながら進めたい。
また、カラダだけでなく、ココロの健康、にももっと光が当てられていい。
健康は、個人の力を引き出し、可能性を最大化するもの、という意味で追求すべきものだ。
ロート製薬株式会社(ロートせいやく、英称:ROHTO Pharmaceutical Co., Ltd.)は、大阪府大阪市生野区巽西に本社を置く日本の製薬会社である。東京証券取引所の第1部に上場している(証券コード:4527)。 ウィキペディア
時価総額
4,015 億円

業績

伊藤忠商事株式会社(いとうちゅうしょうじ、ITOCHU Corporation)は、大阪府大阪市北区と東京都港区に本社を置くみずほグループ(旧第一勧銀グループ)の大手総合商社。日本屈指の巨大総合商社であると共にアジア有数のコングロマリット(異業種複合企業体)でもある。 ウィキペディア
時価総額
4.02 兆円

業績

株式会社ローソン(英語: LAWSON, INC.)は、日本の大手コンビニエンスストアフランチャイザーである。三菱商事の子会社として三菱グループに属している(三菱広報委員会の会員企業にもなっている)。 ウィキペディア
時価総額
6,018 億円

業績