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IoT時代の地方の現実。その課題と可能性

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    スタディサプリ教育AI研究所所長、東京学芸大学大学院准教授

    大変示唆のあるお話。今の時代の技術や価値観に合わせて、地場産業のブランディングをやり直す必要があるとのこと。まずは「地元名産の掘り起こし」と「新しい技術の風を共有してくれる人」がキーワードになりそうです。

    「ないものはない」と宣言し、地場産業が元々なかった島根県隠岐郡海士町は、教育から地方活性化を企図し今では県立高校がスーパーグローバルハイスクールに指定される等、県内だけではなく全国から生徒が集まっています。「良い大学」への進学ではなく、その生徒ひとり一人の個性を第一に考えた学びや進学が魅力になっています。

    本連載を楽しみにしています。


  • New Stories代表 Code for Japan理事

    京大-日立の共同研究によると、2万通りの日本の将来シナリオを分析した結果、「都市集中」と「地方分散」というのが大きな分岐点として浮かびあがり、それは今後8〜10年の間に起こり、再び交わることはないそうです。そういう時代に我々はいます。
    https://newspicks.com/news/2478533?ref=user_721914

    地方における産業や人材の伸びしろもありますが、美味い酒や料理がある「地方分散」が、個人的には好きです。

    記事について補足すると、地銀が機能していないのが、地方の産業にとっては大きな足枷になっていて、コメントをいただいた小城さんの日本人材機構は、とても意義があると思います。

    私自身の活動について少しご紹介させていただくと、1)教育クラウド/ICTの普及、2)地域におけるセクター・世代を超えたコミュニティづくり、に時間を使っています。

    前者は、小宮山プロも触れている海士町のモデルを起点にしています。後者は、リクルートにスポンサーいただいている任意団体「コクリ!プロジェクト」で、会津若松市、小布施町、海士町、神戸市、西粟倉村、日南市などで活動しています。

    どこかでお会いする機会があれば、気軽に声をかけてください。


  • 日本人材機構 代表取締役社長

    地方企業の生産性を上げるための仕事をしています。
    地方企業にまだまだアップサイドがあり、太田さんの楽観論に賛同します。オーナーの右腕となる経営幹部人材をどうやって招聘するかがポイントと思います。
    現状、多くのオーナーが社内に相談相手もなく、孤軍奮闘しています。今後の成長戦略自体を迷っておられ、明確に語れない状態にあることが少なくありません。したがって、どんな人材が必要かもクリアにならないケースが多いです。
    オーナーとのディスカッションに何回かお付き合いして戦略と課題がクリアになってから、必要な人材像を決め、首都圏の人材を口説くプロセスに入ると、力のある方が転職をしていただけることが見えてきました。シニアではない現役バリバリの方が転職してくれます。
    経営に興味がある方にとって、「地方中小企業のオーナーの右腕」という仕事は、経営の腕を上げるには絶好の機会になると思います。この市場を何とか開拓したいと思います。


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