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中国経済は大きい、ということは周知の事実ですが、具体的に数字でみてみるとどうでしょうか。スライド形式でまとめました。改めてマクロデータを、日本とアメリカと比較してみました。人口については、今後、中国よりも有利な人口動態となるインドも含んでいます。

中国は投資国でもあります。瞬間風速ですが、純投資国(投資をした額が投資を受け取った額よりも多い)にもなっています。今後はそのトレンドが定着する可能性が高いでしょう。

また、データだけでなく、中国企業の多国籍化、IT企業の台頭、一帯一路についても概説しました。世界のなかの中国経済を理解するためのベース知識として、是非、ご活用下さい。

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追記:関連記事をいくつか書いています。あわせてお読み頂くと、理解が深まると思います。私は自分で書いた記事の関連性を意識しつつも、単独でも読み切れる記事を心がけています。今後も、関連記事は紹介していきます。

ASEAN市場に進出する中国自動車メーカー
https://newspicks.com/news/2296834

【スライド解説】アリババ、テンセントを率いる「2人のマー」
https://newspicks.com/news/2299544

アップルを超す研究費。巨大未上場企業ファーウェイの実態
https://newspicks.com/news/2299528

ユニコーン争奪戦。アリババとテンセントが飲み込むアジア
https://newspicks.com/news/2299532

空からの「一帯一路」。軍用ドローンとステルス機の実力
https://newspicks.com/news/2002912

連載:中国ITジャイアント
https://newspicks.com/user/9467

連載:中国経済の心臓部・珠江デルタ
https://newspicks.com/user/9434
日本では高齢者中心に中国経済何するものぞという意見根強いけど、20年以上日本のGDPが足踏みしている間に、米国は日本の5倍近く、中国も4倍近くの規模に達していることは知っておいた方がいい。そうしたトレンド含めて、インフォグラフィックスでクイックに理解しやすい良記事。
経済規模よりも、時価総額上位から日本企業がどんどん消えている状態を憂うべきですね。国の規模はどちらでもいいが、民間企業が世界に伍して活躍しなければ日本という国や日本人の将来は危うい。鎖国でもするなら別ですが。
日本経営者は中国へ投資しない理由を述べると
天才。その能力を投資する理由に使うべき。こんなに近い経済大国がある今、この機会を全力で捉えるべき。
大変参考になりました。ちなみに弊社での経済見通しでは、2030年までに中国が米国を、インドが日本を、それぞれGDPで抜くことになってます。
中国崩壊論の前に日本が成長軌道に戻ることはないことを認識した方がいいでしょう。本当に中国が崩壊するとしたら、人口ボーナスが終わって経済の力で国民の不満を抑え込めなくなった時なんだろうな。その時は革命によって変わるしかなさそう。
中国が明らかに成長している様は、日本でも誰もが気づいているはず


アメリカやヨーロッパの企業や経営者は、日本の地理的、文化的な近さを羨ましく思っているかもしれません


実際に、多くの中国人の友人が、日本の化粧品は、やっぱりアジア人として中国人の肌にあっているという理由で、購入していると言っていました。


かつて、ヨーロッパの国々が、アメリカに地理的、文化的に近かった事で、多くの恩恵を受けたと思います


そのヨーロッパの状態が、今の日本や韓国に起きている


ところが、政治や文化、歴史的な課題を理由に、なかなか本腰を入れるのが遅い企業や人が多い


中国で生活してると、韓国企業は、良い悪いは別にして、なりふり構わず、本気で来てる感じが、ヒシヒシ伝わってきますね
「総従属人口比」のグラフが興味深い。日本と中国は並行して移動しているような形だが、2100年時点でも一人っ子政策をとっていた中国と比較して日本のほうが水準が高い…今後は、労働人口の15~64歳という年齢レンジも変わっていくのだろう。
「中国崩壊論」の崩壊、今日は「データから見る中国経済巨大化の足取り」。データから今の中国を考えます。川端記者の力作で、なかなかここまで各種データをまとめたものは見当たらない保存版です。相手の実力がどこまでなのか知ることは分析の第一歩。その大きさ=すごい、ということとは言い切れませんが、大きさの持つ意味を考えないと、政治も経済も安全保障も思考できないことは確かです。
广东省だけでインドネシアより経済規模が大きいもんな。
一带一路で完全に世界を買いにいってるよね
この連載について
中国は崩壊するー。そんな言葉が日本で繰り返し語られてきたことか。現実には中国の存在感は世界的に高まり、中国経済は成長を続けている。中国の政治体制は特殊で経済も脆弱性はある。だが、我々は「崩壊論」に囚われ、中国の真実を直視できていないのではないか。本特集では、「中国崩壊論」の系譜とその問題点を浮き彫りにしながら、中国の「一帯一路」の最前線・スリランカの現地ルポや中国企業のアジアでの活発な企業買収も取り上げる。