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どこでも栽培可能!?「農業イノベーション」
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コンビニの工夫と熱意には毎回感心しますが、外食など既存の業界にももう少し勢いがほしいという思いもあります。

なお、今回社内でコンビニ各社の焼き鳥食べ比べを実施しました。
各社味も方針も違いが明確。
ただ、当然ながら焼き鳥店の代替というより、あくまでも惣菜、もしくはつまみとしての缶詰やスナックの代替となると思います。
SPEEDA総研の記事はきちんと数字を抑えていてクオリティが高いのですが、今日は「外食にどういう影響を与えるか」という点への考察が緩いので残念。
普通に考えると、
①あまり売れないので影響はない
②売れるが需要を創造するので他業態への影響はない
③他業態を侵食する
 3-1 外食(居酒屋、その他)
 3-2 中食(惣菜など持ち帰り)
 3-3 内食(家での調理)
といううちのどれか。記事では「イートインは住宅街なので外食への影響は少ない」という①に近い結論になっていますが、コンビニ約6万店のうち、半分くらいは併設可能と言われ、ファミマも1.2万のうち、6千店の転換を発表しているので、一概に住宅街中心とは言えなそう。
胃袋一定とすれば、上記の3として、外食、中食、内食のどれに影響があるかが一番興味があるところ。
あとは自分の単なる感覚ですが、全てにまんべんなく影響ありそうですね。外食も居酒屋へも一部ありますが、最近どこもかしこも「ちょい飲み」ブームなので、そこの需要をとりそう。もちろん買って持ち帰る人もいると思うので、スーパーの総菜コーナーへの影響もあるし、じゃあ調理せず済ませるか、という人も増えるので内食への影響もありそう。
焼き鳥はファミマのものだけ食べましたが、肉も大きくジューシーで想像したよりかなり良い。少なくとも普通のチェーン居酒屋よりは数段美味しいと感じました
居酒屋と一括りでみると市場は実際苦戦しているのですが、かたや地域一番クラス(年商10億くらいで、地域で10店舗くらい)の企業さんは非常に好調。ある種、大手を仮想敵国として個店らしさを全面に出すのが良い印象です。
串カツ田中は、客単価が下がると客数が増え売上が上がるという構図に見えます(セールやプロモーションなどにつられて来店客が増えているのではないか)。よって来店客転換率は価格に大きく依存すると推察されます。一方で鳥貴族は客単価は一定なのに客数が上下。これは来店客転換率が別の要因に依存しているということでしょう。鳥貴族の場合は、この転換率メカニズムが明確になると、たとえ値上げしたとしても来客数を減らさず売上を向上させることが期待できます。
面積あたり売り上げを外食、小売をごちゃまぜでプロットするのはSPEEDA総研のセンスを感じる。
コンビニの攻勢との論について言えば、外食に求めているのが、ThirdPlaceなのか、調理の付加価値かという視点で、調理の価値はコンビニに切り取られるでしょ、ということでしょうね。
興味深いのは、農作物の価格が過去最低値続きだった今年1ー4月の販売価格が変わっていなかったこと。
イオンやイトーヨーカドーはどうだったのだろう?

確かに日照時間が長かったこともあるが、市況が別の変数で構成されていると、発想を膨らませると興味深い。
どの思考にしろ、まだまだ消費者と生産者とは繋がっていないんだろうな。
当時すかいらーくの神谷さんと初めてお会いした時、365日3回の、年間約1,000回の機会を、いかに捉えるか、って話を聞いた時、なるほどって。当たり前なんだけど、なかなか個人レベルのカスタマージャーニーに落とし込んだとき、イメージしきれていない。なんとなく、新規客を増やしたいー、とか、客単価を上げたいーではなく、いつどんなとき、どんなシーンでまでをイメージしつつ、コミュニケーションプランを練らないと。クーポンなんてものは、溢れすぎている時代。そのクーポンは、ただの値引きサービスになっていないか?お客様利用者のどんなニーズに応えているものなのか?
すごいな。興味深い数々の分析。

Implicationは見る人によっていろいろなこともあり、Speeda総研さんとしてはこの辺に留めるのはありだと思います。

ブラジルでこれやったらすごいことになりそうだなあ。
安田さんと占部さんのコメントが付加価値高すぎです!
他の業界でもそうですが、業界大カテゴリーのデータで議論することはナンセンスになってきている。
限られたパイでシェアの奪い合いをしても、成長には限界がありますよね。

既存概念を超えたビジネスモデル(例:コストコ、IKEA等)・ディストラクターが外食/中食でうまれたら生活者の共感を得られそうです。(当然ディストラクトにはリスクと度胸が必要ですが)
280円均一の「焼鳥屋 鳥貴族」単一業態で展開。直営店に加え、FCよりも強固なカムレードチェーンに特徴。国産食材100%を目指す。関西、関東、東海3商圏500店舗、2021年1,000店舗体制へ。
時価総額
549 億円

業績

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