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データが正しいとすると、教育に対する投資は社会保障費を下げる方向にいきますね。
米国では、特に教育格差が大きいですし、体感的にも納得しやすい結果ですね。

原文が下記リンクで読めます。

http://jamanetwork.com/journals/jamainternalmedicine/fullarticle/2630755

これを見ると、各群の差(収入、肥満度、職業、糖尿病の合併など)が悲しいほどきれいに有意差を持って分かれています。収入も関係あるけど、教育歴の方が大きいということです。
社会的階層(学歴、収入など)と健康リスクの研究が現在盛んです。元々はマイナーだったこの分野の第一人者、マイケルマーモットが2015年に世界医師会会長に選出されたことは「21世紀の関心」が可視化された出来事でした。

米国では教育格差で日本よりも露骨も食べ物に差が出やすい。同じ研究をもし日本で行った場合ここまで露骨な差がでるかどうか。
「社会」を知るためにも数年ごとにみたい気がします。
今までは収入レベルで違うのだとばかり思ってましたが、学歴の方が収入より重要ってのは目からウロコですね。ということは最終学歴が小中学校卒もしくは高校中退向けの啓蒙活動が最も効果が高いということになりますね。
こういうのの、日本版データのちゃんとしたの知りたいですね。
社会保障費削減には「岩盤突破」と並んで「教育による健康寿命の伸長」があると思いますが、例えば「甲子園という大会に向けて朝から晩まで死ぬほど練習して、終わったらピタリとやめてしまい、中年になったらお腹がポコンと出て生活習慣病になる」指導をいち早く脱却し、「自分にできるペースで日々の運動習慣を怠らない大人」になれるような、保健体育の指導方針の変更が必要でしょうね。そこに結果を出す指導改革が。
しかし、乳癌のリスクは高学歴ほど高い。
医学、もっというと理解系のリテラシーかしら?

もうひとつの仮説は、親が高収入だから小さい頃から体に良いものを食べる習慣があったとか。
綺麗に出てますね。他の方がおっしゃってるように、日本でここまでの差が出るかは、調べてみる価値はありますね。

教育と健康の間にある中間的な因子を特定すると、予防政策の次のステップに行くヒントになりそうです。
これ、ホワイトカラー、ブルーカラーといった仕事内容の影響って考慮してんかな、調べる気もないので放置だけど。
高学歴な方が健康維持に気を使っている、乃至は学歴と収入の相関が低く、かつ高収入な方が健康維持に気を使っている、の2つの仮説が考えられる。