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そろそろまたテレビ局買収に動いてみようかな笑。ビットコインでのICOでテレビ局買収する資金集めとかできそうだなあ。あとは認定放送持株会社の1/3取得規制をどう回避するかが課題。
民放各社の時価総額は、自己資本を大幅に下回っています。その理由のひとつですね。キャッシュフローは良いので、将来の期待値がマイナスということです。

新しいビジネス(モデル)への挑戦が注目されます。
この手の調査では全世代同じ人数をnとしている。実際には60代の人数は10代よりも数倍数が多い。そのためどんなに10代がテレビを見なくともテレビの総視聴時間は減らない。しかもこの60代はお金も持っていて時間もあるところがより問題を複雑にしている。
この60代は20年後にはほぼいなくなるため、テレビの未来が暗いことは間違いないのですが。
30代になるとテレビの方が多くなるのに、一種の驚きを覚えました。

時代の流れは、想像しているよりずっと緩慢なのかもしれません。

もっとも、ある日突然ブレイクスルーがやってくるかも。
これはあくまで平均なので、その年代の人口をかけた「視聴量」で考えると人数の少ない若者の比率はもっと下がりそう。完全に高齢者メディアになっていきますね
ただ、ネットはLINEもYouTubeもAmazonも全部あわせてこの時間に対して、テレビは寡占度がかなり高いので、一社当たりのパワーは依然としてあるとも言えますね
テレビがオワコンになったというよりは、制作側が苦情を恐れて挑戦的な番組をつくることが出来なくなったことが大きいと思います。

在り来たりの平々凡々なテレビ番組を見るより、インスタやAbemaTVを見ている方が純粋に面白いです。

このままいけば若年層はさらにテレビを見なくなるので、アイスのピノがテレビCMを取りやめたように、今後テレビ広告から撤退する企業がどんどん増えるかもしれませんね。
年齢が上がるに従って、ネット利用よりテレビ利用が顕著に増加していきますね。この世代間の差は、社会に対するものの捉え方などにも大きく影響を与えていそうです。
これをみるとテレビとネットの境界が薄くなり、大型テレビ需要より、どこでも気軽に見れる通信環境と視聴スタイルにニーズが更に高まっているようですね
毎年恒例の総務省と東大・橋元教授の調査データですね。先月出た博報堂のメディア定点調査でも、テレビの接触率は低下してるようです。総務省ではネット接触時間は増えてますが、博報堂の方は若干減ってるようです。
この手のニュースが出ると、テレビはつまらない、くだらない、見ない、もう終わりという意見が噴き出るんですが、それだけ関心が高いことの反映でもあるでしょう。ホントにどうでもよければ、反応すらしないでしょうから。
私はテレビ局から離れてしまったのでテレビの肩を持つ必要はないし、そのつもりもないのですが、テレビ局は10年経ってもなくならないです。20年先はわかりませんが(笑)。テレビ局は否が応でも変化していかざるを得ません。ちゃんと変われば大丈夫です。でもそれに失敗すると、潰れる局も出てくるでしょうね。
何しろ視聴率の減少が止まらないどころか加速してるんですから。このあたりについては昨日「あやぶろ」にも書きました。
スマホにはスマホの良さ、テレビにはテレビの良さがある。
テレビはいまテレビの良さを再考する時期にあるんだと感じます。